傷害致死事件など、あっという間に世間から忘れ去られる。いくら、殺人事件というものがほとんどない土地柄と言っても、

「殺意がなかった」

　とされた事件など、誰が意識しているだろうか。

　警察だってそうだ。清水刑事も。鈴木刑事も、起訴してから、刑の確定までは、それなりに意識はしていたが、その間にも、自分たちの仕事はあるわけで、時間は待ってくれない。本当の殺人事件はなかなかないと言っても、それは、他の街に比べてというだけで、まったくないわけではない。だからこそ、発生した時は、その時と同じように、おかしな犯罪が多かったりするのだ。

　中には、

「耽美をつかさどる」

　というような犯行もあり、実際には、

「精神異常者による犯行」

　を思わせるための偽装工作だったりした。

　それも、犯人を捕まえてみれば分かることで、ずさんな犯行も多かった。やはり今の時代に、探偵小説のような犯罪は、トリック的にほとんど使えないといってもいい。それだけ科学捜査や、世の中に防犯カメラなどが溢れていると言ってもいいからであった。

　だからと言って、検挙率が上がったわけでもなければ、犯罪件数が減ったわけではない。もちろん、目に見えた効果は出ているのだろうが、なぜか、そこまで数字に表れることはないようだった。

　それでは、警察としても、あまりいい傾向だとはいえないのであった。

　そういう意味で、

「警官の人手不足」

　ということにもなるのだろう。

　目に見えて分かるのは、交番所の数が減ってきたことだった。昔であれば、主要な辻の角といえるようなところには、小さかったが、派出所というものが存在し。警官が立っているというイメージがあった。

　しかし、今は、その交番も、

「大きな街いくつかに一つあるくらいだ」

　と言ってもいい。

　昔の派出所というと、

「おばあちゃんが道を尋ねるのに中に入ると、制服警官が出てきて、おばあちゃんの腰をさすりながら、身振り手振りに説明している」

　という光景が目に浮かんでくるようであった。

　しかし、今の交番というと、少々でかい部屋に、常時、２，３人が勤務していて、定期パトロールに出ると、交番は空になってしまうということになるのだ。

　だから、カギを閉めて、

「ただいまパトロール中」

　の札を掛けておくということになるのだろう。

　昔の派出所であれば、前には、自転車が置かれているというイメージだが、今はパトカーに乗っての捜査であり。パトカーでなければ、その管轄内をとても、パトロールなどできるものではない。

　ともいえるだろう。

　そういえば、交番の数が減ってきた時など、交通事故の通報をした時など、ちょっとした物損事故くらいであれば、警察が現場に赴くことはせずに、被害者と加害者に、

「近くの交番に出頭してください」

　と言って、交番に来させるか、

「所轄の交通課」

　に出頭させるかなどをしていた。

　今はどうなのか分からないが、少なくとも、そんな時期があったのは、事実であったのだ。

　人手不足というのは、何も警察に限ったことではない。世の中には、人手不足で悩んでいるところはたくさんあるようだ。

　その原因はさまざまであるが、

「○○年問題」

　などと言って、大きな社会問題になっているのも事実だった。

　これは基本的に、

「法律改正に伴う問題」

　というものが大きかったが、それも結局は、事業主と労働者の問題ということでもあり、人手不足が深刻なことで、それまで加速してきた、

「サービス」

　というものが、人手不足を理由に、なくなっていき、どんどん、不便になっていくという問題があるのであった。

　特に、目の前にぶら下がっている。

「２０２４年問題」

　などというと、

「運送業、医療に携わる医者」

　が、主にその対象と言われている。

　運送業では、

「宅配などの配達業務」

「バス、タクシーなどの公共交通機関のドライバーの不足」

　というものである。

　これは、

「時間外労働の上限を、政府が法律で定めた」

　ということであるが、聞こえはいいが、

「どうせ、政府が自分たちのためにだけ考えて実施することなんだろう」

　と思われてもしかたがないだろう。

　それだけ、政府の政策は、

「自分たちのことだけしか考えていない」

　と言ってもいい、

「増税」

「定年年齢の引き上げに伴い、年金支給の時期の引き上げ」

　さらに、その年金額も、どんどん減って行くわけである。

　市県民税や健康保険料の増額なども、どんどん行われていて、

「月給のうちのどれだけを、税金で持っていかれるか」

　ということである。

　いくら税金が高くても、

「老後が、悠々自適」

　というのであれば、それもしょうがないと思うのだが、実際には、

「年金制度崩壊」

　といってもいい状態で、

「今の若い連中は、年金がもらえないのではないか？」

　ということになる。

「納税や労働が国民の義務として憲法に定めているのであれば、政府が年金を出すのも当たり前というもので、それができないのであれば、納税の義務はおかしい」

　と言ってもいいだろう。

「だったら、国家の経営などできない」

　と政治家はいうだろうが、

「こんな時代にしたのは、政治家のせいではないか」

　と国民からすればいいたいだろう。

　政治家としても、

「そんなのは、自分たちよりももっと昔の人たちだ」

　と言ったところで通用するものではない。

「だったら、今の政府が、これ以上悪くならないように、改善すればいいではないか」

　という理屈になるのだろうが、時間が待ってくれるわけもなく、結局は、

「手遅れだ」

　ということになるのだろう。

　そうなると、

「日本という国家は、余命どれくらいなんだろう？」

　ということになり、それすらわかる医者のような人が、いるはずもないということになるだろう。

　もし、それを分かっている人がいて、警鐘を鳴らしていた人がいたとしても、

「政府によって、握りつぶされている」

　というのが実態だろう。

「よく映画のサスペンスなどでテーマとして挙がっているが、それは海外もので、なかなか日本ではそれを描くことはない。映像にすると、刺激が強すぎるということであろうか？」

　とにかく、日本は、

「臭い者には蓋をする」

　という国家であった。

「ドライバー不足」

　という問題も、特に、

「タクシー問題」

　というのは、目に見えている。

「大都市の中心ターミナルのロータリーには、タクシー乗り場ができているのであるが、普段の平日は、夕方であっても、以前であれば、タクシーの数は多いが、乗降客はそんなにいない」

　というのが問題だった。

　だから、平日で、タクシーが出払っているというと、金曜日の夜くらいのもので、それ以外は、タクシー乗り場には、閑古鳥が鳴いていたのである。

　しかし、今は逆に、

「平日でも、金曜日に限らず、タクシーが出払っていることがほとんどだ」

　という状態であった。

　だから、タクシーの配車センターに電話を入れても、

「今、近くにタクシーはいません」

　と言われたり、

　スマホの配車アプリでタクシーを探しても、結局は、

「近くにいない」

　という検索結果しか出てこないということであった。

「利用客が数年の間に、爆発的に増えた」

　ということであれば、タクシー会社としても、

「嬉しい悲鳴」

　といってもいいかも知れない。

　しかし、

「利用客が増えたわけではない」

　ということくらいは、誰の目にも明らかだった。

　明らかに、

「タクシードライバーの数が減ったことで、利用客に対して、タクシー会社が対応できない」

　というのが実情であった。

　この原因は、明らかだった。

　といっても、理由は一つではない。

「目に見えているもの」

　と、

「目には見えにくいもの」

　という二つが存在しているのである。

「目に見えているもの」

　ということでは、数年前から続いている、

「世界的なパンデミック」

　というものによるものであった。

　今から、４、５年くらい前に、突如発生した、

「謎の伝染病」

　というものがあり、それが、世界を駆け巡ったのだ。

　世界的には、

「都市封鎖」

　と言った、

「ロックダウン」

　というものが行われ、わが国日本でも、

「憲法の規定で、都市封鎖という、国民の権利の一部制限はできない」

　ということで、苦肉の策という、日本独自の、

「緊急事態宣言」

　と呼ばれるものが、発令された。

　内容としては、

「人流を抑える」

　ということが最大の目的で、その手段として、

「街の店の、休業要請」

　あるいは、

「会社などの業務で、在宅勤務ができる人には在宅勤務をお願いする」

　ということであった。

　ただし、

「公共交通機関を止めるということはしない」

　ということであるが、結局は、

「乗客がいない」

　ということで、やむなく。

「電車の本数を減らして運行」

　という露骨なことを、交通機関は行ったりしたのだ。

　街の様子は、

「ゴーストタウン」

　の様相を呈していた。

　昭和の頃であれば、

「年始の三が日は、店はすべて休業」

　ということであったが、次第に、開店する店が増えてきて、今では、

「年末は夕方まで営業していて、年始は定時から営業する」

　というところも増えてきて、今では、

「３６５日、賑やかな町」

　ということであった。

　だから、

「緊急事態宣言中のようなゴーストタウンを見たことのある人は、一定以上の年齢の人ということになり、その光景を覚えている人というと、５０歳以上というくらいの、初老の人たちと言ってもいいだろう」

　国家や自治体は、

「休業命令」

　という形ではなく、

「休業要請」

　というもので、

「自主的に自粛する」

　というのが、この宣言であった。

　しかし、外国のような

「命令」

　ということであれば、

「ただ命令を出す」

　というような一方通行のことはしない。

「休業を命令するのであれば、それに見合う、休業補償というものをしっかりと配らないと、それこそ、クーデターが起こってしまうことだろう」

　といえる。

　だから、政府はキチンと保証金を払い、国民も、

「それならば」

　ということで、その政策に応じることになるのだ。

　確かに、

「国家の命令なのだから、従わなければいけない」

　というのは当たり前のことであり、そのおかげで、

「蔓延防止」

　というのもできるのだ。

　しかし、日本の場合は、それが、

「休業命令ではなく、休業要請なのだ」

　法律で縛ることができないが、要請することで、同じ効果を生まなければいけないのだ。

　幸いにも、日本国民は、そのパンデミックの恐ろしさというものを自覚していて、要請ということであっても、従った。

　もちろん、政府や自治体が、

「休業に対する保障は行う」

　ということであったのだが、実際に保障ということになると、

「不公平」

　という問題が生まれたり、

「保障額があまりにも低い」

　ということであったり、さらに、

「保障請求の手続きが煩わしく、さらには、請求できたとしても、実際に支給されるまでに、相当な時間が掛かってしまい、それを待つ前に、すでに店は閉店するしかない」

　という状況に追い込まれているのであった。

　確かに、日本は、このような状況になるのは初めてなので、戸惑いがあるのは分かるが、

「口でいうのと、やっていることとに差がありすぎる」

　ということで、相当マスゴミや世論は、叩いたものである。

　その中でもタクシー会社は悲惨だったことだろう。

　そもそも、タクシー会社は、

「ブラックだ」

　と言われていて、

「ノルマ制」

　などというものが存在していることで、普段ですら、従業員の不満は大きかった。

　そのタクシー業界が、

「世界的なパンデミック」

　というものの影響をもろに受け、

「乗客もいないのに、雇っておくわけにはいかない」

　ということで、

「大量リストラ」

　を行ったりした。

　中には、

「世界的なパンデミック」

　ということを利用して、巧みに辞めさせるという露骨なことをやったりしたので、

「辞めたくない」

　と思っている人まで辞めさせられることになったのだ。

　だが、

「因果応報」

　と言えばいいのか、

「世界的なパンデミック」

　というものが、少しずつでも収まってくると、徐々に、人流も元に戻ってきて、

「パンデミック前」

　というところまで回復はしていないが、それでも、何とか利用客が増えてきたのはありがたいことであろう。

　しかし、実際には、

「リストラ」

　というものをしてしまったことと、

「リストラの一環として、所有していた車両の多くを手放した」

　ということで、

「人材不足」

「車両不足」

　という両方を抱えることになったのだ。

　車両もかなり処分はしただろうが、それでも、運転手の数に比べて、車両は余っていると言ってもいいくらいであった。

　しかも、人材不足のために、

「一度辞めていった人たちが戻ってくるか？」

　と言えば、そんなことはなかった。

　中には、

「少しずつ戻ってきている」

　というところもあるのだろうが、実際には、減らした車両でも、まだ乗り手がいなくて余っているくらいだということなので、相当な人手不足ということであろう。

　タクシー会社としても、

「いずれ、利用客が元に戻る」

　ということを見越して、そのために確保している最低台数であるはずなのに、それでも、車両に対してドライバーが足りないということは、

「想像以上の人手不足となっている」

　ということであろう。

　彼らが帰ってこないのは、タクシー業界というものが、

「今までが、ブラック企業だった」

　ということに辞めていった人たちが気づいたからだろう。

　元々分かっていた人もいただろうが、その人たちがタクシーの運転手にそれでもこだわったのは、

「タクシーの運転しかできない」

　と思ったからなのか、

「他の会社も同じようなものではないか？」

　と感じたからではないだろうか？

　確かに、平均年齢が６０歳を超えているというようなタクシードライバーが、

「いまさら他の仕事を」

　というのも難しいだろう。

　それを考えると、

「知らないところにいきなり出るよりは」

　ということで、仕方なく、タクシー業界にしがみついていたといってもいいであろう。

　だから、

「世界的なパンデミック」

　のせいで、会社を追われたが、何とか、他の会社で生計を立てていったが、その中には、

「何もタクシー会社にしがみつかなくても、やってみれば、何とでもなる」

　ということに気づき、しかも、

「ノルマ制ということでもないので、最低賃金で暮らすということもなく、安定した収入を得ることができる」

　ということで、

「タクシー会社を辞めて、万々歳だ」

　という人も一定数いることだろう。

　そうなると、

「誰がタクシー業界などに戻るものか」

　ということになる。

　だから、タクシー会社とすれば、

「なかなか、昔の社員が戻ってこない」

　と思っているに違いない。

　もちろん、

「世界的なパンデミック」

　というのが直接的な人手不足の理由であるが、実際には、

「旧来のブラック気質」

　というものが尾を引いていて、ひょっとすると、一触即発状態だったものが、

「世界的なパンデミック」

　というものに誘発されて、

「静かに破裂してしまった」

　と言ってもいいだろう。

　これが、

「タクシー業界の事情」

　というものであった。

「世界的なパンデミック」

　ということが原因ということであれば、もっと切実なのは、

「医療従事者」

　というものではないだろうか？

　これは、本当にひどいものだ。医者だけではなく、看護婦にも言えることであり、

「看護婦が、医療従事者ということで、その家族は、学校や会社で、いわれのない誹謗中傷を受ける」

　ということが実際にあった。

「奥さんが看護婦をしているということで、感染している可能性が高いと思われるので、あなたは、しばらく、出社せずに、自粛していてください」

　というものだった。

　もちろん、最低保障の給料はもらえるだろうが、それ以上に、

「奥さんは、社会のために、危険に身を晒して、感染のリスクを負いながらも、毎日過酷な勤務に従事させられているわけで、本来なら英雄ではないか」

　という思いがあるのに、確かに、会社としては、

「蔓延が一番怖い」

　というのは分かるが、ちゃんと、完全防備をしているというのに、このような誹謗中傷があっていいものなのだろうか？

　という世間の理不尽さを感じさせられるのであった。

　それを考えると、医者も同じことであった。

　会社や学校で、

「出社や登校ができない」

　ということで、世間からの冷たい目が向けられたのだ。

　確かに、心ある人たちは、医療従事者に感謝の気持ちを表していたが、それでも、言い方は悪いが他人事である。励ましにはなっても、それ以上に精神的に追い詰められていては、

「やってられない」

　と思うのは当たり前というもので、

「いくらいい給料をもらったとしても、割に合わない」

　と思うことだろう。

　確かに、誰も医療従事者の気持ちは分からない。

　特に、ワクチン問題もそうだった。

「医療従事者や、疾患がある人、老人を中心に先に接種する」

　というと、

「優遇されている」

　という見方が、最初だったが、中にはワクチンに対して、

「十分な治験も行われていないのに、いくら緊急を要する」

　と言っても、それはひどい。

　ということで、

「利権に絡むこと」

　という

「陰謀論まで出てきたほどだった」

　という。

　それを考えると、最初に接種する人たちは、優遇されているわけでもなんでもなく、

「体のいい実験台だ」

　ということになるのだ。

　そもそも、ワクチン接種に、国家は躍起になっていた。

　表向きは、

「蔓延防止」

　ということであるが、

「外国からワクチン割り当てをもらった分だけ接種しないと、自分たちの利権が保てない」

　ということになるからだろう。

　だから、接種をなるべく促して、

「もし何かあれば、国家が保障する」

　という甘い言葉に乗せられて、接種した人が、

「どう見ても、ワクチン接種によって死亡した」

　ということは一目瞭然であるにも関わらず、

「因果関係が認められない」

　などと言って、保障をしたくないという姿勢を見せたのだ。

「保障は国家がするから、接種をお願いします」

　と言っていた、舌の根の乾かぬ内のことである。

　それが、国家というものだ。

「陰謀論」

　というものが出てきても、それは当たり前のことであろう。

　そんな、

「ウソのような話を誰が信じるか」

　というレベルのものだったのだ。

　そんな人手不足は、

「２０２４年問題」

　ということで、深刻化しているが、実際にはそれだけの問題ではない。

　いろいろなところで、

「人手不足」

　という問題が発生し、

「騒ぎ立てても、世間が混乱するばかりだ」

　ということで、

「大っぴらにできない」

　というだけのことであった。

　だから、

「交番が街から減った」

　というのも、実際に何かあって、交番を利用しようと思わなければ気づくということはないだろう。

　それを思えば、

「交番が減った」

　ということを、市民はそれほど気にすることはないのだろうが、実際に、警備を行う警察としては、由々しき問題だと言ってもいいだろう。

　なぜなら、

「交番の数が減り、警察官が人手不足だ」

　といっても、犯罪は待ってくれないからである。

「交番の数が減って、犯罪が減るのであれば、これに越したことはなく、最初から交番の数を制限していた」

　ということであろう。

　交番の数が減ったのは、犯罪が減って必要がなくなったわけではなく、

「経費節減」

　という観点からであろう。

　その都度リストラが行われていたわけであり、この場合も、

「タクシー会社の人手不足」

　というものと、背景や事情というものが、多少違っているであろうが、似たようなものになるのかも知れない。

　だから、一度刑事を辞めた人間が、刑事に戻るということはありえないかも知れない。

　特に、

「理不尽だ」

　と感じて辞めた人間は、警察組織に恨みを持っていることであろう。

　特に、

「本当は辞めたくはなかったのに」

　という思いがあるからで、そこには、

「警察独特の、上下関係」

　であったり、

「階級制度」

　というもの、さらには、

「キャリア、ノンキャリ」

　という差別的な待遇。

　昔からある独特な、

「縄張り意識」

　と言われる、横の関係の確執などである。

　警察は、

「縦の関係だけではなく、横の関係のぎくしゃくしている」

　ということで、常人には理解できない環境下にあると言ってもいいだろう。

　そんな中、

「元刑事が殺された」

　という事件が起こった。

　それが、鈴木元刑事だということが分かったのは、鈴木元刑事の遺体が発見されてから、一週間が経ってのことだったのだ。