次の時代を担う企業のひとつに、ニデックがあげられる。

なぜNidecが

ドローンに力を入れているのか?

https://www.nidec.com/jp/brand/tech/drone/

産業用ドローンモーター(Nidecモーター)

産業用ドローン モーター（Nidecモーター）撮影：松浦文生

2018年にはAmazonやGoogleといった巨大IT企業によるドローンでの配送サービスが本格化すると見られているように、近い将来にはドローン市場の爆発的な拡大が起きると予想されています。それはまるで、ここ数年でスマートフォンが一気に普及したようなスピード感で我々の生活に浸透していくことになるでしょう。

Nidecの永守会長は、こうした未来像を「一人一台のマイ・ドローンを持つ時代が来る」と予見しており、同社の主要事業であるモーターこそが、IoTを支えるキー・コンポーネントであると確信したのだそう。旧来よりPCや携帯電話にも搭載されてきたモーターが、来るべきドローン普及時代にはさらに重要なIoT機器の構成要素になっていくというわけです。

しかしながら、現在のドローンというと中国企業が強いイメージで、開発スピード・生産能力ともに高いこれらの競争相手に、日本企業が対抗していくのは困難であるようにも思えます。

そこでNidecは、これまで車載製品や精密小型モーターで培ってきた、産業用途で実績のある技術力を差別化要因として、ホビー用途ではなく産業用ドローンの世界に、信頼性の高いジャパン・クオリティのドローンを送り出そうというのです。

軍用ドローンの需要は根強い。下記のURLを参照のこと。

軍用ドローンは戦争を変えた！？世界のドローン戦争と日本のこれから

https://school-drone.com/column/business/military-drone/

戦争変えたドローン－スカイディオ、中国ＤＪＩから米国の空取り戻す

Drake Bennett

2025年3月19日 15:17 JST

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-19/STBAFLT0G1KW00?srnd=cojp-v2

(*´ω｀)　　米国のドローンメーカー、Skydio, Inc.（本社：アメリカ カリフォルニア州、CEO：Adam Bry、以下 Skydio）が発売した自律飛行型ドローン

「Skydio X10」の推進用、ジンバルカメラ制御用に

ニデック株式会社（以下、当社）のモータが採用されました。

https://www.nidec.com/jp/product/news/2024/news0722-01/

「Skydio X10」の画期的な機能。

https://www.skydio.com/ja-jp/x10

現在、米中でドローンをめぐっても貿易戦争が勃発。

米は中国製のドローンを悪く言い。中国もスカイディオのドローンを悪く言う。

子供の喧嘩に過ぎないが、貿易戦争がどうなろうとドローンの潜在需要が増えることに変わりはない。おそらく中国製やトルコ製のドローンが世界を支配するのだろうが、米国製だって少なくとも自国の範囲内であれば需要があるだろう。

米国に限らず、全世界のドローンメーカーにニデック製品が採用されるのが理想だ。

ニデックHPより

「高品質」というキーワードはたしかに日本のモノづくり企業の得意分野であるものの、Nidecではさらなるプラスアルファのチャレンジに取り組みはじめていました。それがモーター部品の防水・防塵、放熱能力の向上による「ドローン全天候化」、そしてモーター本体と制御技術、さらにはプロペラまでもを一体化させた「モジュール化」の推進です。

Nidecがこのように革新的なモーター・モジュールの開発に着手できるのは、これまでに車載部品用のモーター技術や、長寿命化と低振動・高速回転を実現した精密小型モーター「FDBM（流体動圧軸受モーター）」といった基礎・応用技術を開発したノウハウの蓄積があったからこそ。

特にドローン向けモーターのモジュール化においては、半導体のトップメーカーであるSTマイクロエレクトロニクス社との共同開発を行い、ハード・ソフト両面で高い品質のモーター・モジュールをパッケージにして供給することを目指しているといいます。

こうした取り組みにより、開発スピードは速いが品質面で見劣りする中国製品、ソフトウェア偏重の開発スタイルでハードウェアの品質向上に力点を置いていない米国製品のいずれをも凌駕しうるジャパン・クオリティの高品質ドローンが誕生する日も近いことでしょう。

(*´ω｀)　日本製だって本気を出せば世界に負けないドローンが作れるだろう。

特に軍用。日本の防衛メーカーからモータの受注がもらえたら株価爆発だね。

トランプのせいで日本は自立防衛をする必要があるため軍拡する。

その過程で独自の技術開発も進むだろう。

ドイツ、フランス、英国も急ピッチで次世代兵器の開発をすることだろう。

現在のドローン市場は中国、トルコ、イランが幅を利かせてるようだ。

ウ戦争が示した未来の兵器は「ドローン」である。

軍用ドローンの重要な要素

・マルチヘッドセット（操縦者が頭につける）

・ＡＩ（自立飛行、攻撃）

・小型化、全天候型

・高性能爆弾

・カメラの撮影能力（センサー。画像の処理能力）

ニデックモータに需要があるのが、小型化の部分。

製品の小型化をするのに重量を減らす必要があるので小型、高性能、省電力と

ニデックが培ってきた世界一の技術が必要とされる可能性が高い。

カメラの撮影力ではソニーやキヤノンに潜在需要在りか。

マルチヘッドセットは悔しいが米企業のメタが強いのだろう。

ＡＩはディープシークが世界標準になるのか？　俺はＡＩのことはよくわからない。

マルチヘッドセットについてもよく分からない。よくわからないものに対して

投資をしてはいけないとバフェットさんは言う。

ウ戦争は簡単に終わらなそうだが、ウ戦争の行方と関係なしに欧州は次の戦争への準備を始めざるを得ない状態だ。いつの時代もその戦争の行方を変える兵器が必ず登場する。

第二次大戦の独ソ戦では「戦車」と「爆撃機」だった。

ドイツのティーガー大型戦車、ソ連のＴ３４中型戦車が戦場で圧倒的な存在感を放った。ソ連の連想型ロケット砲「カチューシャ」はドイツ兵に衝撃を与えた。

戦後はソ連のＡＫ４７機関銃が世界に普及した。

ベトナム戦争でも多くのソ連製の兵器がベトコンによって使用された。

ソ連製のジェット戦闘機「ミグ」も使われた。

太平洋戦争においては、「空母」だった。米海軍は戦争期間中に１００隻の空母を作ったので日本に勝った。空母に載せる飛行機もたくさん作った。要約するとそれだけだ。日本は戦力を維持するための石油も鉱物資源も足りなかった。

第一次大戦では、陸上においては塹壕に備え付ける重機関銃、大砲、膨大な数の弾薬。最終盤で戦車が登場。海上ではもっぱら戦艦や巡洋艦の数が雌雄を決した。

(*´ω｀)　今度の欧州戦争ではドローンが重要となる。

前にも言ったが、核保有国の英仏が参戦するのでロシアも下手に手出しはできない。

EU、ロシア間の新冷戦がはじまり、ひたすら軍拡競争が続くことになるだろう。

前の時代の戦争との決定的な違いがある。

それは、人じゃなくてAIが主導することだ。

かつては、戦車も爆撃機も人が必要だったのだが、それが無人になることだ。

兵器さえ作る力があれば、小国でも人口の劣勢を補うことができる。

もちろんAI兵器に随行する歩兵は絶対に必要にはなるが、以前ほど大量の

人員を必要としない戦争になるだろう。

これに最も条件が合うのが、おそらくドイツだ。

ドイツは歴史的に欧州で最も高性能かつ頑丈な兵器を開発してきた。

ドイツが本腰を知れて研究開発費を惜しみなく使って最新兵器を開発したら、

ロシア相手の人口の劣勢など簡単に挽回できるのではないか。

少なくとも二度の世界大戦でドイツの人口はロシアに対して３分の１以下だったのだが、兵の練度や兵器の質ではほぼ負けたことがない。

これから生まれる新しいドイツ軍。世界最強の軍隊が再び復活するのではないかと俺は考えている。さすがに数では米中には勝てないだろうが、少なくとも質の上では。

EU議会は、AIの開発に関して欧州は米中に劣っていると正しく認識している。

今は確かに遅れているのだろうが、それを急ピッチで巻き戻すことも十分に考えられる。人間とは、「このままでは国が滅びる。死ぬ」と思うと必死になる。

かつて世界の覇権国であった英仏独を中心とした列強国がついに本気になるのだ。

明治の日本が文明開化をしないと西洋の植民地になると必死になって頑張ったのと同じように。日本は天下分け目の戊辰戦争が終わり、たったの３０余年で日清日露戦争を戦い、いずれも勝利した。

筆者が資産運用をファンド運用のレベルに昇華させ、努力を続け、安定した成績を出しても決して慢心をしないのも「このままでは老後に破産して死ぬ」と今現在も恐れを抱いているからだ。慢心、油断をした瞬間に成長が止まり、最後は死ぬことを歴史の偉人から正しく学んでいる。株にしても「意味もなく売ったら老後に死ぬ」と考えると、むしろ売ることの方が恐ろしく感じるようになる。

人気漫画「正直不動産」において、悪徳不動産で有名なミネルヴァ不動産の社長は、

「不動産の取引は、高く売りたい売主と、安く買いたい顧客との間で行われる戦争だぞ」と言い切る。株の取り引きも、実は戦争なのだ。

戦場に出る覚悟のない自称株式投資家が世の中には多すぎる。

世の金持ちは例外なく不動産か株を持っている。

そのどちらにしても不労所得を得る目的なのは変わらないので

不動産を学ぶことで株取引の仕方にも生かせる。

君達には同じことを繰り返すが、次にあげる発言をするものは老後に破産する。

絶対とは言わないが、その可能性は高い。

特に投資期間のたっぷりある２０代の若者は。

「ＳＰ５００を買っておけば老後は安心ｗｗｗ」

「中国はオワコンｗｗ」

「インドって、なんかだせーしｗｗ」

「タイやベトナム、あんなの後進国だろｗｗ」

「アフリカｗｗ　あんな治安の悪い国、行きたくもねーよｗｗ」

ところが２０５０年。この者どもが５０代になり、いよいよ老後を考えなくてはならくなった時、アフリカ東部のケニア、エチオピア、西部のナイジェリア、ニジェールはどこまで発展しているのか。

北アフリカのモロッコ、チュニジア、エジプトはどうなっているのか。

ストリーミングサービスではでスワヒリ語のラブソングが流行してるかもしれないのに。インドの映画文化は必ず日本に進出してくる。

「米国は人口増加社会だから安心だぜ！！」

「日本とは違うよなｗｗ」

ＡＩ検索

米国では少子化と高齢化が進行しており、人口減少が予測されています。

【少子化】

2023年の出生数は40年余りで最低水準の359万人となり、20年にわたる少子化傾向が続いている。2008年の432万人をピークに出生数は減少しており、2020年には新型コロナの影響もあり、統計開始以来、最低を更新した。

【高齢化】

2020年の調査では、65歳以上の割合は16.8％だった。

2034年頃には65歳以上人口が17歳人口をアメリカ史上初めて上回ることになるだろう、と予測されている。

2060年には人口のほぼ4人にひとりにまで増える見込み。

【人口減少の予測】

米国政府の国勢調査局は、2080年の3.7億人をピークに人口が減少する見込みと発表している。移民を「ゼロ」に推計した場合の人口減少は24年から始まる予測となり、移民政策の重要性が高まっている。

【人口減少の要因】

合計特殊出生率が2を下回る水準にまで低下していること。

死亡率が上昇していること。移民純流入数も減少してきていること。

(*´ω｀)トランプは何をした？　移民を取り締まると言った。

不法移民は確かにいる。しかしその不法者共が米国の人口の減少を何とか押しとどめていた。だから歴代政権は黙認してきたのだ。

人口流出の可能性は？

英国の産んだ子、ニュージーランドでは中銀の政策の失敗によって

ソフトランディングに失敗。景気後退に入りつつある。雇用環境の悪化から

人口が流出中である。コロナで人口が増えたのが逆に減ってしまっている。

米国のトランプ政権を嫌う外国人が、今更米国に入ってくると思うのか？

米国の人口が増える条件は、外国から見て良い国と思わせるしかないのに。

人口減少は日欧米中韓、いずれの国でも進行中の問題なのだ。

逆に東南アジア、インド、アフリカは増加中なのだ。

インドネシア、ブラジル、ナイジェリアは人口２億を超えている潜在的な大国だ。

歴史を知り、現在を知り、「未来」を読む。

アメリカを理解する時、共和制と独裁制を繰り返し、やがて滅びたローマ帝国の歴史を知ることは必須である。モンゴル帝国はフビライ・ハーンの死後、４人の子供たちによる相続権の争いがきっかけで滅びた。ソ連は連邦内の共和国の独立機運が高まり、経済の停滞、軍事に対する財政の圧迫が限界に達して自ら崩壊した。

中国が台頭し、世界最大の工業大国となった。

米の衰退を何とか食い止めようとトランプ政権が努力してる感は痛いほどわかる。

しかし、歴史の流れに逆らうことはできない。米国は衰退する。

明日すぐに滅びるわけじゃない。徐々に経済規模と人口が衰退していく。

【国の衰退は、政治の腐敗から始まる。

　外部要因ではなく、政治家から腐っていくのだ】

【日本帝国やドイツ帝国のように対外戦争の失敗で滅びる国もある】

米国には前者の例が当てはまる。今の日本は石破政権を見れば簡単にわかる。

歴史の流れから、次に買うべき株を考えよう。老後に生き延びたいのならな。