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2021･1217金曜（令和三年)

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世界を自分にとってだけ都合のいい数値、物語で記述して、それを外部の全ての人間に強制しようとしてきた連中がこれから追放されていく。　わたしはそのように言論世界とリアルの人間の行動行状を観測している。　すべての人間は学問的たろうとしなければならない。　学問的な人間とは何か。　それは、実数の世界に生きる自分、を常に意識認識して、それに準拠した行動を表現し続ける座標のことである。

数多くの人間が再現によって伝達された、提唱された概念を再び現実化させる。　それらの確認とさらなる共有伝達、さらなる認識の上書き向上と刷新。　そういうものの積み重ねを続けていくことで人類世界は少しずつ、ほんの少しずつではあるが進化していく。　その進化なる方向に寄与しなければならない。　あなたが人間なるものであると自任するのなら。　それが人間なるものと感じられる座標を獲得しているものたちの責任でもある。　それらの座標は実は変更可能だが、現行の人間には困難だ。　エネルギーの絶無さと、それがあったたところで、それらを有効に起動活用するすべを知らないから。　今はそれを言わない。　わたしはいまだに集合点の概念を理解していないからだが。

南京大虐殺というフィクションを使って中国とその眷属関係者たちは日本から莫大に奪ってきた。　しかしそれらの虚妄が暴かれる流れに入った。　そうなると彼らが日本から奪ってきたあらゆる形のないエネルギーはわれわれ日本に戻ってくる。　それがそのまま彼らの人造風船の膨張拡大の動きを反転させる。　縮小縮退が加速度をつけて開始される。　そして我々はそれを中国の内部の、主に経済混乱の形でそれを認識している。

だがもう一段上の領域における、どうしようもない精神の荒廃と衰退、これに関してはまだ察知するものが少ない。　それらの表層的な、現象世界的な表れが、中国の若者世代における１００万人以上いるとされるＨＩＶ患者の発生だ。　もっといるだろう。　桁が二つたりない。　麻薬と同性愛と、そしておそらくあとはワクチン。　これらがその根本原因だろうとは言う。　しかしそこに自らを移動させてしまう低レベル軌道にまで落ち込んだ魂の状態形質について表現する人はいない。

ーー記事ここから　産経　１２１６

中国・上海の「上海震旦職業学院」の女性教師が授業中に「南京大虐殺の犠牲者が３０万人だというデータはない」と発言し、学院が調査を始めたことが１６日、分かった。中国政府の主張を否定する発言で、授業を撮影した動画が拡散され批判が広がっている。　教師はメディア関連とみられる授業で「私たちは３０万人の名前や身分証を注意深く研究していない」とし「歴史を支える資料がなければ言っているだけになってしまう」と強調した。一方で、永遠に憎しみ続けるのではなく「戦争がなぜ起きたのかを反省することが最も重要だ」とも述べた。　短文投稿サイト、微博（ウェイボ）では「学生にうそを教え込んでいる」といった批判が殺到。学院は１５日夜に微博の公式アカウントで、この事案を非常に重視し「調査に基づき、厳粛に処理する」と発表した。（共同）

https://www.sankei.com/article/20211216-IFM6533AO5KNLHQ7HWJ4B6R62A/

ーー記事ここまで

現在は2021年の12月の17日の金曜日です。　南京大虐殺というフィクションを中国共産党は永久に手放そうとはしません。　この物語は米国からまず中国共産党にもたらされました。　そして共産党の連中がそれを大きく利用し、自分たちが1950年代に大きく行った国民党の内戦において彼ら中国共産党というのは国民党の関係者、そして名も無き全く無関係な市民たちを大量に大虐殺をしました。

赤軍と言われている者たちが徹底的に悪逆非道残虐なことをしたという、ソ連の経緯からもこれは証明されています。　彼らの本性というのは基本的には略奪者、山賊強盗匪賊テロリスト野盗というものだった。　彼らはそういうものでありました。

彼らに革命の概念などというものはなかった。　ただ奪い取るためだけに殺していた。　そういうことで国民党の関係者を数万人殺した。　もっと多かったでしょう。　それらの骨を南京大虐殺における骨だという風に偽装して日本からやってきたような軍事知識ゼロの自称科学者、ジャーナリストたちにそれを見せた。　もちろんセットで書き割りできちんと用意された偽物の舞台でそれを見せた。

そしてこの日本からやってきた愚か者たちを騙し切ることに当時は成功した。

ーー記事ここから　人民日報　１２１６

本校の調査・検証の結果、東方映画学院の宋庚毅教員が2021年12月14日午後の「ニュースインタビュー」の過程で誤った発言をし、重大な教務事故と深刻な社会的悪影響を引き起こしたため、「上海アウローラ専門学校教務事故の把握と処理に関する措置」及び「上海アウローラ専門学校教務員の懲罰に関する暫定規定」により解雇を言い渡されることになりました。　先日、上海アウローラ専門学校の教室で、教師が南京大虐殺の歴史に関連する発言をし、ネットユーザーの間で怒りの声が上がりました。　先生は、「日本軍が中国を侵略し、南京で30万人を虐殺したことを裏付けるデータはなく、『30万人』というのは中国の歴史小説の『概要』に過ぎない」と、南京大虐殺の犠牲者数を露骨に否定されたそうです。　15日、@InvasionJapanese Army Nanjing Massacre Victims Memorial Hallは、国公記念日が過ぎたばかりで、一部の人々に教訓を与えるために、南京大虐殺の犠牲者は30万人以上の同胞、ここに歴史の支持、鉄板の証拠！という文章を出した。

https://wap.peopleapp.com/article/6406132/6292274

ーー記事ここまで

しかし南京大虐殺が起きたと言われているその時に、南京市には30万人もの人間はいませんでした。　どうやって約三日間ないし4日間で、どうやって30万人の人間を殺したのか。　そして30万人の人間を殺したのであれば人骨というものはどんなことがあっても地面の中、川の中、ありとあらゆるところにある、残っているはずなのにその証拠が一切ない。

なぜこれを中国は言わないのか。　我々日本の側が言わないのか。　それはこの南京大虐殺という設定がただの物語であるということを支配層たちは当たり前ですが皆知ってるからです。　中国はこれらを、この事実と称する彼らの嘘を日本に投げつけることで、日本に対する優位性を、上だと思えるようなポジションを獲得できるから良いと捉え、その上で国家体制の維持強化をしています。

しかし時間が経つにつれて、それらが彼らにとっての重荷になっていくことになるでしょう。　なぜならば30万人を殺したということの証明を彼らは何一つできないからです。　これからもできないでしょう。

嘘を抱えたまま帝国に、大国に、地球最上の国家である、優秀な人間であるということを偽装することはできないのです。　自壊する帝国。　それが今の中国共産党に対して見えるような景色です。

よろしくごきげんよう。　口述筆記１２１７

ーー記事ここから　毎日　１２１７

　17日の参院予算委員会で、自民党の小野田紀美氏がNHKを視聴したい人だけが受信料を払う「スクランブル化」を求める一幕があった。NHKはテレビを持たない人に対するインターネットを通じた番組配信の実証実験を2022年度中に始めるが、小野田氏は「ネットの受信料を取ろうとするならけしからん」とけん制した。　小野田氏は「今、若者を中心にテレビを見なくなっている。私も20年、テレビを持っていない」とし、「だったらネットから（受信料を）取ればいいじゃん、という風潮があると耳に聞こえている」と主張した。金子恭之総務相が「テレビを設置していない方を新たに受信料の対象とすることは現時点で考えていない」と説明すると、小野田氏は「永続的に考えないでいただきたい」と求めた。　小野田氏はさらに「（NHK番組を）受信できる人が払うのが今の仕組みだ。ネットに広げたら世界中から（受信料を）取るのか。制度として成り立たない」と指摘し「スクランブル化こそ目指していくべきだ」と訴えた。【田中裕之】

ーー記事ここから　ツイッター　Mi2　１２１７

【NHKの国際広報】自民党・小野田紀美「不法行為を行ってる人をかばって国が悪いような番組を作ったり、日本の印象を悪くするようなことばかりしてる印象がある。テレビが言ってるから本当だと思い込まないほうがいい。自分で調べて疑いを持ってテレビを見ていく事も情報リテラシーのところで大事だ」

ーー記事ここまで

現在は2021年の12月の17日の金曜日です。　この人類の世界においては三角形の支配構造における権威なるものをベースとして、企業であるとか集団であるとかを形成しているような座標が多々あります。　NHK はその最たるものだと判定いたします。　 NHK が受信料を取るための一つの理由として膨大な、莫大な施設を設備を、国内にお金をかけてこれを展開したので、これらの設備投資を回収するという名目のもとに受信料を集める。　これがありました。

しかし彼は彼らはこれをネットの中でもやろうとしている。　ところがインターネットにおいて NHK がインフラ整備をしたという話は聞きません。　だからこの観点からもネットで見ているから NHK の受信料を支払えという彼らの理屈は通用致しません。

そして彼らはネットから徴収すると言いながら、では海外に居住する外国人たちがネットで NHK を見ていた場合それを徴収するのかということです。　やらないでしょう。　彼らは日本国民だけをなめてかかって甘く見て、それを標的としているだから。

ここで我々名も無き庶民がいい加減にしろ、ふざけるなという意味におけるこの NHK の散々の泥棒行為を強い声で否定しなければ彼らは善意偽看板のもとにこの略奪行為を推し進めるでしょう。

これは NHK なるものを神聖不可分として崇め奉ってきた老人勢力の責任も相当大きい。　しかし世代は変わった。　新しい世代、これらは NHK なるもののこの泥棒拝金強欲体質にうんざりしている。　そして怒ってきている。　そういうことを含める時代の潮流をわたくしたちは確認し、そして変えなければならないものは絶対に変えるべきだという決断のもとに、行動を変化させるべきである。

と私は勝手に言うものであります。　よろしくごきげんよう。　口述筆記1217

ーー記事ここから　テレビ朝日　１２１５

　安倍元総理大臣が台湾問題を巡って中国への牽制（けんせい）を繰り返したことについて、中国側は「台湾は日本の一部ではない」などと反発しました。　安倍元総理は14日、中国に対し「領土拡張を追い求めてはならない」と述べました。　また、台湾がWHO（世界保健機関）などの国際機関に参加できるようにすべきとの考えを示しました。　これを受けて、中国政府で台湾問題を担当する国務院の台湾事務所は15日の会見で「台湾は中国の一部であり日本の一部ではない」と反発しました。

　さらに、「軍国主義を受け継いで台湾独立勢力を支持しようと企むなら、計算違いだと日本の右翼政治屋に忠告する」と、強い言葉で牽制しました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/7c4f40f59be0ee919ef5015426045e7d73ff83d0

ーー記事ここまで

日本は台湾の施政権を放棄した。　だがその領土を放棄していない。　サンフランシスコ講和条約の本当の履行がこれから行われるのなら、理論上でいうのなら「　台湾の本土復帰」　ということがどうしても行われなければならない。　沖縄が本土に復帰したでしょう、あれの台湾版のことだ。

しかし現実の問題としてあの台湾島には多くの台湾人が５０年以上独自の社会を形成してきた。　だから彼らが日本に復帰するだとかどうだとかは彼らの民意を問う形になる。　だから落としどころとしては新国家建国の形にして、国連に新国家として加盟するか、それとも彼らの国民投票を開いて、そこで日本への本土復帰を求めるか否か、ということの決済を行わなければならない。

サンフランシスコ条約は講和条約である一方、対日分割占領継続条約としても機能している。　日本を事実上封じ込めるためのシステムとして敷設された。　これを体現しているのが「　１条ｂ項の領空継続占領」　と２条の領土権放棄と、２３条ａ項の主たる占領国である中華民国は、主たる占領国アメリカの代わりに台湾を継続占領してきた、という形になっている。

法律的には「　米国の台湾関係法上の、かつて中華民国と承認されていた台湾統治当局」　でしかない。　だから台湾の勢力が日本への本土復帰を果たしたらどうなるか。　その裏技を選択したらどうなるか。　それは自動的に日米安保条約の範囲が拡大される。　台湾有事においては防衛の為に米国が介入する正当な口実ができる。　ただしこれは、バイデン政権なるあれら中国の隷属集団が米国に居座っている間においてはどう考えても実現化しない。

今の段階で台湾が攻められても、バイデンとその周辺は間違いなく台湾を見捨てる。　それが分かっているから日本と英国が中心になって、周辺諸国を巻き込んだ連合の結成に急いでいるという構造がある。　時間との戦いだ。

ーー記事ここから　産経　２０１６年１０月２９日

　第二次大戦末期に中国国民党の蒋介石政権が明時代に遡って尖閣諸島を含む琉球群島（沖縄）の領有権を主張していたことが英国の最高機密文書「ウルトラ」から判明。中国メディアなどによると、大戦中の１９４３年１１月のカイロ会談で、中華民国国民政府主席の蒋介石と米大統領のルーズベルトが密談し、ルーズベルトは蒋介石に「日本を敗戦に追いやった後、琉球群島をすべて中国にあげようと思うが、どう思うか」と何度も聞いたのに、蒋介石が断ったという。　尖閣諸島は１８９５年に沖縄県に編入されており、「琉球群島」に含まれる。密談後、蒋介石は領有を断ったことを後悔し、同席した部下に「絶対に口外するな」と口止めしたという。　蒋介石は当時、延安の中国共産党打倒を優先して対日戦を回避していたため、沖縄領有で、日本と新たな摩擦を起こしたくなかったとみられる。　しかし、米軍の沖縄作戦開始で日本の敗戦が濃厚となった１９４５年３月末、対外宣伝機関紙「時事新報」を通じて「明時代から中国に領有権がある」と主張し、連合国側の反応をうかがった。終戦後、状況が変われば「民意」を受けて正式に領有を主張しようという思惑もうかがえる。

https://www.sankei.com/article/20161029-XGREIVKVNRJT3A3QIKQUSHJRME/

ーー記事ここまで

中韓からカネをもらっている極左の勢力は、少し前まではカイロ宣言で中国が尖閣だとか台湾などに関して密約が交わされていただとか、宣言はカイロが先だからこれが優先する、とでもいえるめちゃくちゃな説を展開していた。　日本国民を騙していた。　そもそもがカイロ宣言で国民党の側が行ったとされる一連のテキストは捏造だとされている。　ま、そうだろうよ。

そして問題は、宣言というのは、仮にそういうものがあったとしても、それはただの青年の主張でしかないというこの一点だ。　国家間条約における約定の締結でもなんでもない。　一方の国が何かを叫んだら、それらの関係国が言いなりにならなければならないというのだったら、この地球世界は宣言だらけになっている。　そしてそのあとの実効支配と称した侵略だらけの世界になっている。

陰始勢力だかなんだかと、既存の国家構造を軽んじる勢力は、しかしその既存の国家によって守られて今があるという振り返りがない。　そして今は、今この瞬間はその陰始勢力とやらの構築した既存の国家のシステムの中に人類はある。　その既存の中において、国家間条約というものがどれだけ重いのかということの理解をどうしてももたなければならない。

それらを勝手に、いつも好き勝手に自分たちの任意の時空間で内容をねじまげて、自分たちの側にとってだけ有利な解釈を行い、それを押し付けようとするから儒教圏域の連中は近代人ではないというのだ。　彼らは近代なる領域から奪っているだけの土人でしかない。　われわれもそんなに偉そうなことは言えないが、しかし彼らと同じレベルだと決めつけられたら、それは静かに、強く、違うと否定しないといけない。　われわれ日本人はこの人類世界における近代を間違いなく、アジアの領域からそれを形づくってきたからだ。　われわれは簒奪者ではない。　わたしは極左の脳内の世界に共感しない。　わたしは彼らの世界には立たない。

　　自らの足元をおとしめる人間は、今この瞬間断崖から落下している自分に気づかない。

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終了

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