――――――――――

2021･1211土曜（令和三年)

――――――――――

現在の人間の動きというのは愚かな積み重ねの上にこのようになっている。

ワクチンの過剰摂取というものからの人間が自分の遺伝子を外から入ってくるような毒性物質の積み上げにより、あと7年ないし8年経過した後には人間の本来のオリジナルの遺伝構造ではない全く変えられた何かに変身させられてしまうという風な状態に陥っている。　それを悪魔教団と言われるビルゲイツ等ヒラリークリントンたち家族が仕掛けた。

その事に関して誰もおかしいと思わなかった、調べようともしなかった、いわゆる庶民の階級と言われる者たちが傲慢白痴の状態であり続けたこと による結果が今のどうしようもない現実を呼び寄せた。　これからたくさんの人が死ぬ。場合によっては9割以上の人間が死ぬ。残ったたった1割弱の人間で人間の新しい世界を構築するというのは本当に困難な話だ。

それを踏まえた上で私たちは今この瞬間できること気づくことをどうやってもしなくてはいけない。

それが索敵という行為であり我々が今までの常識の中でそのような考え方をしてはいけないと勝手に決めつけられていた邪悪なるもの的、そして奪い取ってきた者たち、そしてそれを摂取するものたち、本当の意味で競争を逃げてきた人たち。　こういうものの全てを印をつけ索敵をし、そして個別に無効化し、以後二度と彼らがこの世界に干渉できないような形にしなければ、私たち人類種族というものにおける本当の未来がやってくることはない。　　口述筆記、実験　１２１１

ーー記事ここから　日本テレビ　１２１１

習近平指導部　住宅価格の抑制政策を維持へ　　中国の不動産業界の低迷が続く中、習近平指導部は今後の経済政策を話し合う会議を開き、住宅価格の抑制政策を続ける方針を決めました。　国営新華社通信によりますと、習近平指導部は１０日までの３日間、「中央経済工作会議」を開き、来年も積極的な財政政策を維持すると強調しました。　一方で、恒大集団などの経営危機が続く不動産業界をめぐっては、「住宅は住むものであり、投機対象ではない」として、住宅価格の抑制政策を維持する方針を決めました。　また、格差是正のスローガンである「共同富裕」にも触れ、「この目標に向かって着実に前進すべきだ」と強調。格差の解消に向けてＩＴ業界や不動産業界への締め付けをさらに強める可能性があります。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9ca9222f8158f6ca7055ce802b763a82fba9b75e

ーー記事ここまで

中国はコウダイ集団を助けないと事実上宣言した。　そしてそれのみならず不動産セクターというものを助けないとも言った。　これはそういう記事だ。　また助けることなどどう考えても不可能なので、上から目線的な、状況の決定権はすべて自分たち中国共産党にあるのだといういつもの演出技法にのっとった言葉の出し方をしてきた。　こんな言い方までする。

今の段階ではただの中国内部の経済大崩壊。　しかしこれがＣＤＳ、クレジットディフォルトスワップを含める広範囲の崩壊に結びついていくのなら、もちろん世界中における経済崩壊。　今のところ後者の可能性はないのだと必死になって関係各社が隠ぺいに協力している風に見えるが、これは本当のところ彼らも実態の数字を知らないからともいえる。

リーマンが破綻したあとも、同じような動きがあった。　今の時点ではリーマン級になるのか、それを超えるのか、そういうことは一切わからない。

ただあの時よりも間違いなく世界は繋がり過ぎてしまっているので、中国だけがひどい目にあうということはありえないだろう。

ーー記事ここから　読売　１２１１

福島産の食品輸入規制、イギリスが撤廃へ　　農林水産省は１０日、英国が東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて導入している日本産食品の輸入規制の撤廃に向け、国内手続きを始めたと発表した。意見公募を経て、来春にも撤廃される見通しだ。　福島県産のキノコ類やカツオなどの海産物、柿など９県産の延べ２３品目を、放射性物質の検査証明書なしで輸出できるようになる。　農水省によると、英国食品基準庁が日本産食品のリスク評価を行った結果、「輸入規制を撤廃しても英国の消費者のリスク増加は無視できる」と結論づけた。評価結果を踏まえ、「撤廃が望ましい選択肢」としたうえで、来年２月までの意見公募を始めた。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20211211-OYT1T50111/

ーー記事ここまで

英国がＴＰＰ１１に自国の活路を求めて必死になっている。　彼らの国内法的整備も急ピッチで進められているようだ。　そして英国が加盟したら、恐らくフランスが加盟に向けての動きを表に出していく。　ただ彼らはいま来年春の大統領選挙でそれどころではないので、この加盟に向けての動きは経済界を中心としたものとして水面下で動いている。

フランスが加盟に成功したら、ＴＰＰ１１の規約を含めるいろいろが変わっていく可能性がある。　わたしの認識では基本この条約は環太平洋パートナーシップだから、大西洋各国には加盟資格がないと考えていた。　しかし中韓が今から入ろうかと面白いことを言い出しているくらいなので、それらの国家座標における縛りはないのかな、と。　これはまだ調べていないからわからない。

だがフランスが経済的に太平洋地域に彼らの活路を求めようと動こうとしているときに、彼らの加盟条件であるニューカレドニアが中国によって奪われる流れが出てきている。

ーー記事ここから　産経新聞　１２１１

仏領ニューカレドニア 独立問う３回目の住民投票 中国が独立派に接近　　南太平洋にあるフランスの海外領土ニューカレドニアで１２日、独立の是非を問う住民投票が行われる。ニューカレドニアは世界有数のニッケル産出地。経済進出を続けた中国が、ニューカレドニアの独立支持派に急接近しており、フランス国内で警戒感が強まっている。　仏国防省傘下の「フランス軍事学校戦略研究所（ＩＲＳＥＭ）」は９月の報告書で、中国がニューカレドニアで在外中国人を通じて独立派に接近していると警鐘を鳴らしている。　その背景には、経済利権だけではなく、ニューカレドニアを中国包囲網打破の拠点とし、豪州を孤立させる計算があるとみている。周辺の島嶼、フィジー、バヌアツなどでも中国は影響力を高めている。

https://www.sankei.com/article/20211211-O3DQNQC7PZPSFJSHGPQ5GQIRKI/

ーー記事ここまで

場所を見ればわかるがニューカレドニアは豪州の右側、東側で、仮にここを中国の属国にしてしまうことに成功したら、彼らはここに公然と軍事基地を作る。　そして豪州に対しての様々な工作を強化する。　見え見えだ。

世界各地の独立を背後から支援するやり口は、かつては米ソがやっていた。　今は中国だけがそれをやっている。　だからその動きは大きくはスペインのバルセロナの独立のあたりで多くの人々の周知の事実になってきているが、まだこの現実を理解していない人が多い。

恐らく現状維持派が勝つとは思うが、今回に限っては相当のカネが流れているようだから、これは明日以降にならないとわからない。　投票は明日の１２日だ。　もちろんフランスの勢力も国家を挙げてそれらの独立運動を潰すための熾烈な動きを仕掛けている。　冗談ごとではないのは分かるだろう。

ーー記事ここから　ＴＰＰ１１基本ルール

【２１世紀型ルールの例】

＜投資＞

投資先の国が投資企業に対し技術移転等を要求することの禁止

＜貿易円滑化＞

急送貨物の迅速な税関手続（６時間以内の引取）を明記

＜電子商取引＞

国境を越える情報の自由な流通の確保、デジタル・コンテンツへの関税賦課禁止

ソースコード（ソフトウエアの設計図）移転・アクセス要求の禁止、サーバー現地化要求の禁止

＜国有企業＞

非商業的援助により他の締約国の利益に悪影響を及ぼすことの禁止

＜知的財産＞

模倣・偽造品等に対する厳格な規律

ーー記事ここまで

で、そのＴＰＰ１１のルールだが、明らかに中韓を締め出すことを目的として基本が造られた。　この設定を読んで、それでもＴＰＰ１１に中韓が入れるとあなたが思うのだったら、あなたの脳は相当彼らに支配されているのだと言わざるを得ない。

中韓が入ってくるとしたらどうせこれしかない。　彼らは新興諸国だから「　例外規定を設けて、中韓だけは別の設定にするべきだ」　とのこの動きだ。　彼らはこれをＷＨＯにもＷＴＯにもしかけて散々好き勝手をやってきた。

この場合の好き勝手とは、西側世界、自由主義世界から強奪し放題の自国の設定、という意味だ。

ーー記事ここから　日経　１２１０

死亡数、コロナ余波で急増　震災の11年上回るペース　宣言長期化で受診控えも　心不全や自殺、大幅増　　2021年の9月までの死亡数が前年同期より約6万人増え、東日本大震災があり戦後最多の増加となった11年を上回っていることが分かった。新型コロナウイルスだけでなく、心疾患や自殺などによる死亡も前年より急増。コロナ禍の余波で平年を大きく上回る「超過死亡」が生じている。　厚生労働省の人口動態調査によると、今年9月までの死亡数は約107万5千人で、前年同期より5万9810人増えた。

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO78321820Z01C21A2CM0000/

ーー記事ここから　自殺者の実際の数値

実際は７月以降は去年より自殺者は減っている。　https://dotup.org/uploda/dotup.org2667950.jpg

ーー記事ここまで

そして最後にワクチン。　超過死亡に関しては自殺者の概念が出されているが、これは実際の統計を確認すればわかるが、実は減っている。　だから記事全体に大きな情報管制がかかっているとわかる。　日本だけではなくて、世界中でこの超過死亡が増えた。　そして上昇傾向にある。

明らかにワクチンではないのか、という事例が多々あるようだが、これも別の病気の扱いにして統計の中に組み込まない作業が続けられている。

そういう中、ビルゲイツが２０２２年にパンデミックは終わる、と断言的に宣言した動きがあった。　わたしはこれをどう読んでいいのかまだわかっていない。　それは彼にとっての目的が果たされたからもうそれを言ってもいい、という意味なのか。

または今の武漢ウィルスでは効果が薄かったので、作戦は失敗したので、もっと強烈なものをこれからバラまくという意味なのか。　なんだかどちらも該当している風に見える。　地底政府にしたらわれわれ日本人が持っている特殊免疫がこれだけ抵抗をするとは恐らく思っていなかった。

しかし日本人の８割にワクチンを接種させることに成功したので、あとはどうとでもできると思っているのか。　このあたりの数字は適当だ。　わたしの認識だったらワクチンを打っていない人は日本人のおよそ６０％に該当すると思っているが、この辺りは調べていない。

ワクチンがきくだとか効かないだとか、もうそういう段階は終わったように思う。　これからはワクチンを接種した人の中で、どう考えても悪い症状の方向に向かってしまった人々に対して、どうやってその内容物を除去するのか、排出、無効化するのか。　そういうことに人類のリソースを、資源を最大限使うべき、そういう次の段階に移動した、とわたしはとらえている。

何もしなかったら、これから謎の心臓疾患、血栓によるさまざまな、原因不明にしか見えない動きで多くの人間が死ぬ。　夜にお休みの挨拶をして、そのまま朝目覚めない。　そういう異常死亡が多発する。　それを何とかして回避しなければならない。

今こそわれわれの英知を結集しなければならない。　でなければ９割死ぬ。

　　このときの為に生まれてきた。　　たたかえ、人類

----

終了

----

お知らせ　　年末年始は本当に忙しいので、更新作業が遅れたり、中止になったり、内容が半分以下に短縮されたり、いろいろ出てくると思われます。　あらかじめご了承ください。