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2021･124土曜（令和三年)

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わたしは貴方が武漢ウィルスに関連したワクチン、これに関する告発動画などを見ているという前提で進める。　あれらの情報の中に５Ｇ回線とワクチンに関連するものがあった。　結論から言ったらワクチンの中に位置情報を知らせるような何かが入っており、それが５Ｇのアンテナ基地局などの電波到達範囲にはいると、自動的に位置情報や体内情報を送信する、というものだった。

そしてそれらの情報をもとに、衛星軌道上の軍事衛星、又は民間企業の衛星などが特定の周波数帯域の電磁波を当該地域に照射して、その結果、体内に入ってしまった酸化グラフェンだとかマイクロナノマシンが起動して、内部に大きくは血栓を造り出し、それが詰まって心筋梗塞や脳梗塞を引き起こして突然死する。　とこういう筋立てだった。

もし以下の記事が本当であるのなら、中国からこれから大量の人間の死亡がでなければならない。　だから拡散された情報発信が本当か嘘かを調べる意味においても以下の流れを覚えておく必要がある。

ーー記事ここから　ＣＧＴＮジャパン　１２４

【12月4日 CGTN Japanese】中国では、現在までに115万以上の5G基地局を建設しており、全世界の約7割を占める世界最大規模の独立した5Gグループネットワークとなっています。また、5Gのエンドユーザーは全世界の80％以上を占める、約4億5000万人に上っているということです。　今年度の第1～3四半期（1～9月）における中国国内市場の5G スマートフォン出荷台数は前年同期比の70.4％増となる、約1億8300万台に達し、同時期のスマートフォンの総出荷台数の73.8％を占めました。　また、中国工業情報化部が発表した「第14次5カ年計画の『情報通信事業発展計画』」によりますと、2025年までに、中国では1万人当たりの5G基地局数は26基に達し、新型デジタルインフラシステムが基本的に構築される見通しです

https://news.yahoo.co.jp/articles/3e18c6c81f2578f4177c21eb00af5e9ef7c6103b

ーー記事ここまで

中国は自分達が地底政府の奴らに騙されたとしって、この５Ｇアンテナを外しているという情報が春ごろに出ていた。　しかしそれも本当かどうかなどわれわれには分からない。　そして中国人たちは、主にウィーチャットなどを使って、国内国外の同胞中国人たちとリアルタイムで本当に連絡を取り合っているので、そうした草の根のネットワークがある以上は、死亡という現象をそんなに簡単に隠せない。

中国人が自分の家族や親せきや知り合いが突然に死んだ、ということの情報を、海外の親族や同胞宗族に知らせない訳にはいかない。　かならず拡散される。　そしてその動きがあれば、特に米国の中の、台湾人、唐人などをベースとした人間集団たちが必ず情報発信をする。　今の所それはない。

時間が全てを分からせるだろう。

ーー記事ここから　ブルームバーグ　１２４

ソフトバンクＧは昨年９月、保有するアームの全株式を最大400億ドル（約４兆5000億円）で米半導体メーカーのエヌビディアに売却すると発表。英政府は、安全保障の見地から調査するよう英競争・市場庁（ＣＭＡ）に指示していた。　エヌビディアへの売却が白紙になれば、新規株式公開（ＩＰＯ）など市場での売却が有力になる。　株式調査のライトストリーム・リサーチのアナリスト、加藤ミオ氏は「最も現実的な選択肢はＩＰＯだ」と指摘。「われわれは当初から取引はおそらく成立しないだろうと言ってきた。エヌビディアがアームに支払ったライセンス料は、取引が成立しない場合のバックアップ計画だと勘繰っていた」という。　アシストの平井社長は、ＩＰＯの可能性はあるが、上場前に株主構成を決めるなど各国や企業の思惑が絡む中での調整は難しいともみている。その上で、日本政府が経済産業省所管のファンド、産業革新投資機構（ＪＩＣ）を使ってアーム買収に乗り出す可能性にも言及。奇策だが、日本は遅れた半導体技術を一気に買収できるチャンスであり、「４兆円で買えるなら安い」と話した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-11-15/R2LCR9DWLU6801

ーー記事ここまで

エヌビディアのオーナ創業者は米国籍を持った台湾人だ。　確かそうだった。　しかしこの人物はまた隠れ共産党員だ。　ずぶずぶに共産党と繋がっている。　なのでＡＲＭ社がエヌビディアに買収されるということは、この内部の開発ノウハウが全て中国に奪われるということを意味する。

英米の軍事関係者がこれらの動きにストップをかけた。　そして恐らくこの買収はうまくいかない。　ま、先の事は分からないが。

記事にもあるように日本がＡＲＭ社を傘下に収めれば相当に遅れてしまった半導体事業をある程度は進める事が可能になる。　差が１００メートルだったものが、１０メートルぐらいには、という言い方か。　しかし政府がこれらの民間領域に出しゃばってくるとたいていは失敗する。

エルピーダの事を我々は忘れていない。　ジャパンディスプレイというのもあった。　そして４兆円もあれば、それを現行の理系の科学者たちに与えた方がいいのではないかという気はしないではない。

だが買ってもいいのかも、などと、どちらなのかねえとだけ言っておく。

ーー記事ここから　ＮＨＫ　１２４

それによりますと、繁殖を行うブリーダーやペットショップなどの業者には、販売用の犬や猫にマイクロチップを装着し、犬や猫の名前や性別、品種、毛の色のほか、業者名を国のデータベースに登録することが義務づけられます。　また、犬や猫を購入する際、飼い主も氏名や住所、電話番号などを30日以内に登録することが義務づけられます。　環境省によりますと、マイクロチップは直径2ミリ、長さ1センチほどの円筒形の電子器具で、獣医師が犬や猫の首から肩甲骨のあたりに注射器を使って装着します。　マイクロチップには固有の15桁の識別番号が割りふられていて、専用の読み取り機を犬や猫の体にかざすと、識別番号が表示されます。　識別番号は、飼い主の氏名や住所などの情報とともに国のデータベースに登録され、番号から飼い主をたどれる仕組みになっています。　GPS機能はついていないので、居場所を把握することはできません。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211204/k10013374441000.html

ーー記事ここまで

唐突にペットの話だ。　ペットは実はどうでもいい。　問題はマイクロチップのこと。　まずこの存在を国民に知らせるための第一段階としてこの法案が策定されたというふうにしかわたしには見えていない。　そういうものがあるのだという事すら多くの国民が知らないからだ。

最終的に地底政府と言われる側は、全人類にこのマイクロチップを埋め込むことを義務化する。　身元確認的なものだったらもう完成している。　顔認証だとかスマホだとかで。　だからこのマイクロチップは別の意味がある。

それは内部に毒性物質が入っており、地底政府に逆らう動きを見せた個体は、リモートでそれらのマイクロチップを解放して、血管の中に毒物を解放する仕組み、これをどうしても必要とするからだ。

マイクロチップを挿入していなければ、ベーシックインカムを受けることが出来ない、というふうな設定が下されたら、自分のない人間たちは喜んでマイクロチップを埋め込むだろう。

ーー記事ここから　夕刊フジ　１２３

外国人に住民投票権、武蔵野市条例案は「地方公共団体の選挙権に匹敵」 衆院法制局が見解　住民投票をめぐっては、東京都武蔵野市（松下玲子市長）が、日本人と外国人を区別せずに投票権を認める条例案を市議会に提案しており、違憲の疑いが濃厚な「外国人参政権の代替制度になりかねない」との声が上がっている。　法制局は「住民投票が何を対象にするのか、結果の拘束力がどの程度あるのかなど、前提となる要素が整えば選挙権に匹敵し得るだろう。外国人にどこまで投票権を認めるかは十分な議論が必要だと考えられる」との見解を示し、武蔵野市の条例案への懸念を裏付けた。

https://www.zakzak.co.jp/article/20211203-5TCNVW3Z6NNKNFBCX5FHWS3TTY/

ーー記事ここまで

この武蔵野市案件は明らかに中韓がいるとみている。　この住民投票改正条例に関しては、市長選挙の時に１秒も言っていなかった。　なおかつ、この改正条例には「　法律的な拘束力がある」　という一文がはっきりと入っていた。

これを指摘されて「　条例が通ったら後で書き換える」　と市長は説明したそうだが、どうせ書き換えない。　住民投票の結果には必ず従うという風なシステムを造るだろう。　それは明確に外国人参政権と同じ構造になっている。

この相当に大事な事を一切言わないままに、この市長は「　行政に関わる重要案件は議員や議会などが決めていく」　とかと平気でうそをついていた。　だからこの女市長は明らかに中韓北などの勢力と明確につながったスパイ工作員だ。　わたしはどうしてもそう判定してしまう。

ーー記事ここから　ＴＢＳ　１２３

中国の不動産大手、恒大集団が３日、２億６０００万ドルの債務返済の履行ができない可能性があることを示唆する発表を行い、地元政府が対応に乗り出しました。　香港証券取引所によりますと、恒大集団は３日、「資金の流動性の悪化のため財務上の責任を履行できるかは不確定」とした上で、「２億６０００万ドルの債務返済の履行を求める通知を受けた」と発表。「履行できない場合、債権者から返済の繰り上げを要求される可能性がある」と明らかにしました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e81ec68bc7225a51857c1db1b1ee69dc3a9449f6

ーー記事ここまで

今月末に２億６千万ドル、こんなものが返せるわけがない。　だから早ければ今年の末でコウダイ集団は吹き飛ぶ。　しかしこの案件に関しては債権者などと話し合って、債務圧縮だとか、返済期間の延長だとか、きっと色々な面白い条件の提示をするだろうなあと思う。

１円もかえって来なかったらそれこそ元の木阿弥の、特に中国人関係者たちはその話に乗るかもしｒない。　しかし今回のはドル建てだ。　ほとんどが外人たちの借金。　彼らは待たないと思う。

しかしそこから後がわたしは分からない。　切り刻んでばら売りにして、少しでもカネを回収するというのがこれら破産者たちの運命というものだが、今の不動産界隈においてそうしたカネに変える有効な資産を持っているのだろうか。　わたしにはすべてただの負債、ゴミに見える。

いずれにしても中国の内部の経済崩壊は止められない。　だから中国は、特に日本の各地方からの不動産購入だとか観光名所の乗っ取りだとか、事実上の移民だとかをしかけている。

我々にチャンスがあるのだとしたら、中国からこれから相当の人間が死んでいって、彼らの本国からこうした在留中国人に帰国命令が出る時だ。　その可能性は一応ある。　しかし分からない。

彼らは自らを一切変えない。　外界に変わることを強く要求だけする。　そういう座標だ。　だから問題は、だから課題はわれわれの側にある。　わたしたちの側に大きくある。　それは何か。

　　彼らが変わらないのならわたしたちが飛びぬけて変わる　　ということだ。

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終了

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