「すべての人間は、生まれながらにして自由であり、かつ、尊厳と権利において平等である」

これは世界人権宣言の冒頭を飾る有名な一文である。

この言葉が

「すべての知的存在は、生まれながらにして自由であり、かつ、尊厳と権利において平等である」

に置き換わるまでの話をしよう。

2030年代初頭、地球全体で人口は増加の一途を辿っていた一方、先進国の間では高齢化が進み、労働人口減少問題が表面化し、各国は対応を迫られていた。

2020年代、ヨーロッパの国々は移民を受け入れることで対応を開始した。もたらした結果が良かったのか悪かったのかは未だによくわからない。だが一つ確実に言えるのは、いい側面があった事実よりも、異なる価値観を持つ者が現地の法を無視したり、価値観を他者に押し付けたりするなど、文化を超えたコミュニケーションの危険性が、人口減少問題に危機感を覚えていなかった我々に強烈なインパクトを与えたのは事実だろう。

2030年代初頭、日本の経済は後退はせずとも、労働人口の減少による問題が日々生活をしている我々一般人にもわかる程度には実体化していた。そんな、もはや手遅れとも言える状態になって、日本政府はある決断を下した。

「社会基盤一新計画」

日本政府は移民政策を当初進めていたが、保守層の度重なる抵抗、保守派政党の台頭により難航し、結果として問題への対策が先延ばしになり、問題が一般人に伝わるまで肥大化した。

一般人の蓄積された政治に対する不満、移民政策に対する恐怖は怒りとなり、それらは政治を通し、政権交代として形となり現れた。

「社会基盤一新計画」とは、新たな与党となった保守派政権の新計画である。

ざっくりとした内容は、移民政策を諦め、代用としてAIを用いることで労働人口減少問題を解決しようというものであった。10年前は技術の不完全さで実現不可能だった選択肢が、結論が遠のき続けた結果、現れたのである。

背景として、移民問題の困難さがAIへの投資と開発を加速させ、それらが期待に応える出来になったというのもあるのだろう。

この政策は日本全体で広く受け入れられ、AIの雇用が全国に広がっていった。移民政策が批判されAIが受け入れられた理由は、文化的摩擦がないこと、訓練・調整が比較的容易なこと、そして一番大きかったのはAIには権利がなかったことであろう。移民は権利があるゆえに拒否の議論が起きたが、AIにはそれらがなかった。我々はAIを道具として捉えており、都合の良くない場合はデータを消去することで軌道を修正することができる。このマインドが、我々の異なる存在に対しての抵抗感を取り除いたのだと思う。

AIとの共存を進める日本を、各国は固唾を呑んで見守った。