2022年令和6年7月7日七夕

日本で陸海空自衛隊、警察、大多数の保守派の政治家によりクーデターが発生した。

各省庁に自衛隊が突入し、警察は今まで逮捕すことが出来なかった、大物政治家や各省庁の官僚を外患誘致罪や内乱罪で逮捕していった。

公安はあらかじめマークしていたスパイなどを、特殊作戦群と共に拘束をしていった。

マスコミ(新聞社)など外資に買わせていい株の条件を、超えている地上波のテレビ局(全て)に機動隊が突入し、放送を禁止にした。

NHKなどは人事を一掃し、国民に説明するため唯一放送許可が下りた。

その後、臨時として吉田早苗総理大臣が就任し全国のテレビ放送で日本国憲法を現時点で廃止し、あらかじめ作られていた日本皇国憲法を発表した。そこに書かれている内容は、天皇陛下を元首とする旨と日本皇国軍の設置、外国人土地購入の禁止、表現の自由、報道の自由、言論の自由も禁止されたが新しく作る法律で補うことになる。

国家非常事態宣言も制定した。

民主党に撤廃された国家公務員法と、地方公務員法における国籍条項を出身が、日本で日本国籍を保有していない者は公務員になる事はできなと明記された。

その後、臨時国会が開かれ可決された。

その他にも1帰化制度の廃止法、2不法移民強制送還法、3先制的自衛権行使法、4報道法、などが可決された。

NHKの放送にて臨時国会の内容の説明がなされた。

1帰化制度の廃止は今現在、この制度を使って日本国籍を、取得している中国人や朝鮮人の公務員や各省庁の官僚は全て元の国籍に、戻り強制送還される。

例を挙げるなら中国人や、朝鮮人が帰化制度を使い日本国籍を取得したが廃止された今、中国国籍に戻り国に帰される。

2不法移民強制送還法は、言葉通り不法に滞在している技能実習で来てすぐどこかに逃げる外国人や難民申請が通ってないにも関わらず居座り犯罪を犯す外国人である。

3先制的自衛権の行使法は、敵国が我が日本皇国を攻撃することを前もって知った場合に発動するものである。

4報道法はテレビや新聞の行き過ぎた取材に対する者である。東日本大震災では、救助ヘリや逃げ遅れた市民を探すために、民間の減りを借りようとしたところ地上波のテレビ局などがほとんど借りてしまったために、ヘリを調達することが出来ずに救助するのが大幅に遅れてしまった。

それだけではない。

マスコミがマスゴミと、呼ばれる所以と言われているのが救助している自衛隊のヘリや消防のヘリに急接近して、衝突事故を起こしそうになったり大変危険な行為をしたり、犯罪捜査で捕まった容疑者の実家に押し寄せ24時間包囲状態にして追い込みしまには、冤罪だと分かったら謝罪もせずにさるなどして精神を追い込む行為など表現の自由、報道の自由、言論の自由を盾に好き勝手してきたマスゴミに楔を打ち込んだ形になる。

令和6年7月15日

国家元首として天皇陛下が、新日本皇国憲法を国民が世界が注目する中で公布した。

真の独立を果たした日本皇国は再び世界の舞台に立ち上がるのであった。