現在３８歳の筆者が、老後を迎えるのはだいぶ先の話になる。

それでも今から満６５歳を迎えた時の作戦を練ることは有意義である。

２０５２年の２月の誕生日を経て、筆者は満６５歳となる。

筆者の戦闘配置

（筆者のあだ名を用いて委員長軍と呼称）

委員長軍

前衛軍

・「南方地域」（外国株のマルチアセットファンド）

・「超成長株投資」（日本株集中投資ファンド）

後衛軍

・「戦略的株式」（主に日本株の保守的ファンド）

・「日本外需株式」（日本株高配当ファンド）

戦略予備

・現金預金

・個人年金

※外需は母名義だが、現在の我が家の生活に必要のないお金で運用しているため、

母が死亡時は筆者が相続する旨を了承してもらっている。

よって老後の資産（戦力）に加える。

※個人年金は、

「予定利率変動型年金共済 ライフロード」JA共催の金融商品である。

https://www.ja-kyosai.or.jp/okangae/person/lifeadvisor/

２５歳時より毎月１万円ずつ積み立てている。現在１.４７の利息により、

満６０歳までに４５０万円～５００万の残高になる見込み。

作戦の背景

(*´ω｀)

筆者は実質的に自営業（個人投資家でたまに日雇いの派遣やアルバイトで働く）なので個人年金組である。

個人年金の額は、例の財政検証を当てにするとしたら、月額が６万円は保証されるら

しい。本当かね？　全く信じられないが、とにかくその想定で行こう（いいのか？）

「予定利率変動型年金共済 ライフロード」は、個人年金である。

賦課方式（現役世代の支払い次第で受給額が変わる）である国民年金と違い、

「自分が積み立てた分を確実にもらえる商品」のため、

満６０歳になって急に支給額が減る心配がない。金利は単利かつ変動型。

現在の日銀の利上げにしっかりと対応することだろう。

名著「世界のエリート投資家は何を考えているのか」によると、

元ＦＲＢ議長のバーナンキ（ユダヤ系米国人）が「老後に最も最適な商品があるとしたら、それは個人年金である」と述べたとされている。

彼は、議長就任時に個人のＰＦを公開する義務があった。

その際に公開されたのは、小さな額の株と債券。

最も大きな額は、二つの個人年金だったとされている。

著者のアンソニー・ロビンズが、他の金融の専門家にインタビューした際も

似たような回答があったとされている。

筆者のＪＡのライフロード（個人年金）は、満６０歳から年金が支給される。

現在の金利水準なら毎月８万～９万円程度の年金収入となる。

ただし、公的年金と違って永遠に払われるわけではなく、あくまで自分が

積み立て多額の分しか受け取れない。満６０歳まで毎月定額の年金が支払われて、

満６５歳で支給が終わる。つまり年金の元本がゼロになる。

これは筆者の母が勧めてくれた商品だ。

筆者が大学を卒業したばかりの時は民主党の鳩山政権から菅政権へと変わることだった。菅直人君が年金の最低保証額の公約を守らず、また民主党が自民党の不正を正そうと、財務省の点検（財政の検証）をした際に「余分なお金はなかった」との結論に至る。税収をもとにした国庫は空っぽの状態で国はなんとか年金を払っているのだ。

（赤字国債の発行によって）

それを聞いた母は「国はどうかしてる。今の２０代の子たちは老後に破産する。飢え死にする」と確信した。そして筆者にこの個人年金を教えてくれたのだ。

(*´ω｀)

さて。ＪＡの年金保険で、６０歳から６５歳までの年金空白期間は穏やかに過ごせることは、ＪＡが破産しない限りは確実だ。念のためＪＡほくさい（筆者の地元）の

決算書類（毎月６月頃送られてくる）を見させてもらっているが、特に財政破綻しそうな気配はない。ただし、いくつか赤字垂れ流しの事業があるのが気になるが…。

問題は６５歳からだ。ここからは国民年金組として政府との戦争に突入する。

筆者は、老後までに運用期間が長いため、「成長」ファンドにおいて爆発的に資産を増やす見込みである。ファンダメンタル分析を徹底した優良銘柄５銘柄が含まれる。

日本半導体ＥＴＦも配当再投資の枠で少しだけ組み入れてある。

再び戦力を確認しよう。

委員長軍

前衛軍

第１軍「南方地域」（外国株のマルチアセットファンド）

第２群「超成長株投資」（日本株集中投資ファンド）

後衛軍

第３軍「戦略的株式」（主に日本株の保守的ファンド）

第４軍「日本外需株式」（日本株高配当ファンド）

戦略予備

・現金預金

（個人年金は満６５歳で消滅した）

敵の配置を見てみよう。

これはｂｌａｃｋ夫婦の場合と全く同じ配置である。

（政府の目標が高齢者の抹殺な点も同様である）

中央軍　（日本政府。内閣総理大臣、厚労省、財務省）

第１軍　年金の減額　　　　（年金不足額の毎年の増加）

第２軍　増税　　　 　　　　（あらゆる税負担の毎年の増加）

第３軍　インフレの放置　　（物価高による貨幣価値の減少）

左翼軍　①

第４軍　マーケットの暴落

第５軍　世界情勢の変化

第６軍　自然災害や病気のリスク

左翼軍　②　（最左翼）

第７軍　年金支給停止。健康保険制度(介護保険含む)の廃止。

第８軍　日本国債の大暴落。ハイパーインフレ

互いの配置　

最左翼軍→　　|　

左翼軍　→　　|　　

中央軍　→　　|　　←　前衛軍。後衛軍。戦略予備。

（日本政府軍）　　（委員長軍）

参考（ｂｌａｃｋ軍の場合）

最左翼軍→　　|　　←　最右翼軍

左翼軍　→　　|　　←　右翼軍

中央軍　→　　|　　←　中央軍

（日本政府軍）　（ｂｌａｃｋ軍）

委員長の軍は、すでに敵に包囲されてるように見えるだろう。

これは縦に深く陣地を張って敵を待ち伏せているのだ。

実は超攻撃型の陣地である。

　【縦深（じゅうしん）攻撃】

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B8%A6%E6%B7%B1%E6%94%BB%E6%92%83

縦深攻撃とは、陸上戦闘における攻撃に関する戦闘教義の一種で、前線の敵部隊のみでなくその後方に展開する敵部隊までを連続的かつ同時的に目標として攻撃することで敵軍の防御を突破し、その後に敵軍を包囲殲滅しようとする理論である。

圧倒的な戦力による縦長の隊形での連続的な攻撃と、長距離火砲や航空機による敵後方に対する攻撃、空挺部隊などによる退路遮断を組み合わせて実施される。ミハイル・トゥハチェフスキーにより、ソ連軍の戦闘教義である縦深戦術理論（縦深戦略理論とも）として理論化された。

トゥハチェフスキーは、赤いナポレオンと呼ばれた軍事の天才。

当時のソ連陸軍で最高の頭脳を持つとされた男だ。

残念ながら彼は独ソ戦開始前にスターリンに暗殺されてしまったが、彼の戦術理論は死後も生きており、実際の戦争で使われ、百戦錬磨のドイツ陸軍を撃破することに成功した。あのフランス軍でさえこのような戦術理論を考えることは不可能であった。

【第一段階】

「成長」で保有する戦力を、満６５歳になった時点で敵に突撃させる。

「南方」からも含み益のある株（戦力）を一斉に突撃させる。

つまり、マーケットの動向や自分の年金支給額に関係なく、

まず含み益のある資産を利益確定して手元の現金を増やしてしまうのだ。

２０５０年以降の日本政府及び国会議員

（その時は自民党ではない可能性がかなり高いか）

(^O^)「へへへ。また国民の税金をお小遣いにして遊ぶぞ」

(^O^)「高齢者はどんどん餓死させるぞ！！」

(^O^)「どんどん増税して国民の生活を破壊しようぜ！！」

これが、敵の中央軍による攻撃である。

(^O^)「２０５０年から年金支給額は半額キャンペーン開始だぁ！」

これは、敵の左翼の攻撃である。

この左翼の攻撃がさらに激しくなると、年金支給の停止や

ハイパーインフレであることは前回のblackさん夫婦の話ですでに述べた。

【第一段階】

機先を制す。相手の意表を突く作戦である。

第一段階の攻撃は、時価１,０００万円を超える規模の税引後の利益確定となる。

第一次攻撃と称するべきか。

敵の中央軍、左翼軍の包囲攻撃に対して、正面から大戦力で突撃をかける。

売る銘柄（第一次攻撃に参加する戦力）

・インド、香港、中国、サウジ、タイ、ブラジルなどの外国株ETF（南方）

・ニデック、テルモ、オリエンタルランドを高ＰＥＲの超グロース株（成長）

第一次総攻撃の結果、【１,０００万円がいきなり現れる】

このお金で、（インフレ未調整）年間３００万円が筆者の生活費だとしたら、

優に３年間は飢えずに生きられる計算となる。

敵の中央軍、左翼軍、最左翼軍が、いかなる軍事行動に出たとしても、

すでに実現してしまった１,０００万円の壁を乗り越えて筆者の生活を破壊することは困難である。この１,０００万は、敵の三つの陣地（中央、左翼、最左翼）に

対して同時多発的に攻撃を仕掛けたに等しい。

日本政府「な、なんだこいつらは！！」

財務省「大幅に増税したのに飢えてません！！」

マーケット「く。くそ。暴落させたのに効いてねえぞ！！」

病気「急な病気にさせてもベッド代が余裕で払えてるぞこいつ！！」

２０５２年の２月の誕生日で筆者は６５歳になり日本政府とマーケットとの戦時体制に突入する。仮に３月に暴落があったとしよう。マーケットはどや顔で俺の資産を

削り去りたいのだろうが【すでに株を利確してしまえば関係ない】

（ただし、利益確定は一度にできるが、生活費として証券口座から銀行口座に

　出金する際は、１日当たりの限度額が決められてるのでじっくり行う必要がある）

【機先を制す】ナポレオン軍、ドイツ帝国陸軍、日本帝国海軍が得意とした

作戦である。あの真珠湾奇襲攻撃もこの発想で行われたのだ。

【第一段階】の時点で、筆者は生活余剰金を大量に得ることができた。

向こう３年間は、敵を再起不能な状態にさせることができ、

【時間の猶予を得ることができた】

この３年の間にいかなる暴落があろうと、筆者は飢えることはなく、

「配当再投資」のチャンスが生まれる。

　

後衛軍

第３軍「戦略的株式」（主に日本株の保守的ファンド）

第４軍「日本外需株式」（日本株高配当ファンド）

以上の後衛軍は、戦力温存である。ここから得る満額の配当を再投資できる。

２０５０年となれば、後衛軍からどんなに少なくても１００万の配当は入っていることだろう。（執筆時点で８０万円以上入るので実際は２００万円だろうか）

【仮に退職後、３年以内に暴落が起きた場合、筆者の資産はさらに増える】

なぜなら、安値で株を買えるからだ。上に述べた配当によって。

筆者は敵に対して退職後早々に大規模な奇襲攻撃をかけたことで、

敵を数年間は再起不能にした。

仮に敵最左翼の年金支給停止が発動されても、そもそも国民年金組なので支給額の減少も少ないうえに、含み益を実現した１,０００万の防御壁があるのでそう簡単には飢ない。運よく無年金でない場合の世界では、額は少なくとも年金が必ず手に入る。

【実はこの基礎年金も生活に必要なければ投資可能となる。

年金受給開始後でも運用の次第では積み立て投資の続行が可能なのだ。

これを公的年金を使った積立投資と称する。

このような発想を考える投資家はまずいないだろう】

「南方」には、外国債券も外国リートも含まれており、こちらからも

一定の分配金が得られる。先の第一次攻撃で突撃させたのは、主に配当金が少ない株である。配当再投資の対象は、日本株から外国株まであらゆるバーゲン価格の資産が対象となる。ここで得た戦力をまた成長させておき、次の突撃に備える。

【第一段階】は、

前衛軍による猛烈な突撃と、後衛軍による配当再投資を行うわけだ。

それから安全期間の３年が過ぎ、敵側最強の「最左翼軍」が攻勢に出たとする。

敵最左翼軍

日本政府「健康保険制度の廃止だぁ！！」

厚労省「これからはぁ、満７５歳からの年金支給に変更デースｗｗ」

財務省「消費増税だ！！　今年の４月から消費税率２５％なｗｗ」

総務省「おい、ハッカー。さっさと国民の証券口座を盗んじまえｗ」

(;^ω^)　総務省は強いな。俺の口座がハックされたらどうにもならぬ。

それに備えて証券口座を３つの会社に分けてはいるが……それでも不安は残るな。

ちなみに俺は、おれおれ詐欺も今回の証券口座乗っ取りも総務省と警察が

グルになって行ってると考えている。陰謀論である。根拠はない。

総務省は置いておいて、それ以外の敵戦力に対する攻撃に対して、

再び攻撃を仕掛ける必要がある。

厚労省「これからはぁ、満７５歳からの年金支給に変更デースｗｗ」

とあるので、満７５歳まで年金が払われなくなるのか。

ふざけた話だ。

この小説ではどんなことでも起こりえると考えよう。

そもそも敵最左翼が発生する確率が、経済学、財政学的に１％以下なのだ。

【第二段階】の攻撃をかける。

前衛軍

第１軍「南方地域」（外国株のマルチアセットファンド）

第２群「超成長株投資」（日本株集中投資ファンド）

前衛は、第一段階の攻撃で戦力を減らしている。

さすがに全部の銘柄を売ったわけではないが、

無理に攻撃を続けて口座壊滅する事態は避けたい。

（２０５２年時点で資産額がいくらになってるのか不明だが）

後衛軍の出番になる。

後衛軍

第３軍「戦略的株式」（主に日本株の保守的ファンド）

第４軍「日本外需株式」（日本株高配当ファンド）

「戦略」には、インドや香港のダブルブル、欧州ストックス、新興国株などの

外国籍ＥＴＦに加え、三菱重工、住友林業、海運などの莫大な含み益の銘柄がある。

「外需」には、信越化学、ファナック、安川電機、富士フィルム、日立製作所などの

ハイテク製造業のグロース株がたくさん含まれている。みんな突撃の対象となる。

【第二段階】

後衛軍より、第二次攻撃を開始する。（前衛と位置を交換して攻撃を仕掛ける）

１,５００万分円を利益確定する。

敵最左翼軍

日本政府「ぐわぁ！！」

厚労省「あ、あれ？　年金支給停止したのに、あのジジイ、まだ生きてるぞ！！」

財務省「しょ、消費税２５％だぞｗｗ　怖くねえのか？　おら？」

左翼軍

マーケット「俺の仕掛けた急落や暴落もまるで効いてねえ！！」

中央

日本政府「こっちの攻撃（増税など）も全く効いてねえぞ！！」

(*´ω｀)　消費税２５％なら買い物などせず、家で畑仕事してる方がましだ。

年金支給停止だとしても、１,５００万円を使って５年は生き延びれる計算だ。

実際は節約して暮らすので年間支出が３００万もおそらく出ないうえに、

日本は間違いなくデフレになって貨幣価値が相対的に上がるだろうよ。

デフレになってしまえば、１,５００万の価値はどんどん上がるぞ。

デフレはモノやサービスが安く買えるので現金を持ってる人が強いんだ。

バブル崩壊後がそうだったよね。

あの時代に現金をしっかり貯めた人が勝ちだった。株は暴落したよ。

ｂｌａｃｋさん夫婦の話でも書いたが、実質的な年金支給停止

（満７５歳支給なら、その年までフルタイムで働くことになるで多くが

　事故、病気、怪我により寿命が急激に縮まるだろう）

となった世界では、老人人口の大半が急激に死んでいくだろう。

そもそも若者の数に対して老人が増えすぎたのが年金支給できない理由なので、

老人の母数が減れば、その問題は必然的に解決する。筆者が５年ほど耐えれば、

老人の餓死、病死、事故死、自殺が激増し、状況が改善される可能性は大いにあるとみる。政権交代は確実だろう。

しかしながら……。

（もはやファンタジーを通り越しているが）

それでも日本政府が年金支給の停止を続けた場合。筆者の生存権利である５年間（１,５００万）を過ぎてしまった場合はどうするのか？

資金の許す限り、第三次、第四次突撃を行う。

前衛軍、後衛軍から、利益確定可能な含み益の資産を探し出し、順次突撃させる。

そして生存権利の時間を１年でも多く増やす。

敵の悪事に対して、こちらはひたすら突撃で応え続ける。

攻めて攻めて攻めまくる。戦いは受け身になったら負けなのである。

年末までに配当が入金するのを待ち、しかも途中で市場が大暴落するのをダラダラと待つよりも、一撃必殺の利益確定を繰り返して敵を攻撃するのだ。

そして生存権利を得ることができる。手持ちの現金を急激に増やすことによって。

株とは手札を使ったカードゲームのようなものである。

手札にあるカードを場に出すことで相手にプレッシャーを与えることができる。

いつまでも手札のまま温存しても緊急事態では意味がない。

しかし、こうして１０年余りの時間を稼いでも、日本政府の攻撃は

まだ止まらかった。今度は自民党以外の党が第一党になり、国家の破壊工作を実施しているのだ。これではどの党が与党になっても結果的に変わりはない。

合計で四度にわたる攻撃によって筆者の攻撃用の戦力が枯渇してしまったら？

【第三段階】

前進を諦め、「後退」する。戦略的自給体制に移行する。

後退しつつ、敵と砲撃戦を展開する。配当だ。

前衛軍と後衛軍の残党から支払われる全配当金を、敵にぶつける。

それでも敵は容赦なく追撃をしてくる。

我が方の前衛と後衛からも主力のグロース株はすべて消えてしまっているから、

配当総額は大幅に減っていることだろう。

厚労省「年金は満８５歳から支給開始に変更だぁｗ」

通常通りの年金が払われてる世界では

年間生活費３００万　→　年金７０万＋配当２３０万にて

年金不足分の補填が可能なのだが、これが無年金ではかなり厳しい。

８５歳まで無年金だとすると、年間配当金が３００万はないと厳しい。

四度の総攻撃を実施した後で、その数字は確実に維持できまい。

【戦略予備の現金（預貯金）を前線に出す】

縦深戦略の、最も深い位置に存在した戦略予備だ。

場合によってはこれを前に出すことも可能だ。

車や腕時計や宝石など換金可能な資産を売却して

現金化することも理論上は可能だ（ほとんどお金にならないだろうが）

厚労省「年金はやっぱり満９９歳から支給開始に変更だぁｗ」

財務省「消費税率は、ＯＥＣＤの助言を参照に３４％にしまーすｗ」

厚労省「さらに健康保険制度と介護保険制度は廃止しまーすｗｗ」

自治体「住民税、自動車税、固定資産税とかも２倍にアップデースｗｗ」

ここまでされたら、もう筆者の運用術でさえ生き延びることは不可能だろう。

もちろん再就職先を探す手もあるのだが、年金支給が９９歳からとなった

世界で生き延びる意味は、おそらくあるまい。

仮に自民党が倒れて別の党が国政を担っても、間違いなく似たようなものだろう。

我が国の財政がすでに破綻してるからこんなことになるのだ。

筆者の場合は、年金支給開始が２０５２年の未来なので、

６５歳から年金が支払われる可能性はかなり低いだろう。

その分、運用期間が長いので資産を複利で大いに成長させることができる。

配当総額は爆発的に成長するだろう。

そもそも筆者は年金を当てにせず配当を当てにしている。

ｂｌａｃｋさん夫妻の場合は、満６５歳から確実に払われるので

年金を当てにしつつ株の配当でそれを補うことになる。

運用期間は限られているが、その分だけ寿命までにもらえる年金額が筆者より多くなる。そのどちらが有利不利なのかは合理的な算定ができない。

【第四段階】

いよいよ攻撃用の戦力も尽きた。

持ち株が減ってもらえる配当も少ない。

こうなったら最後の手段として自殺の方法を考える。

自殺する前に、キリスト教に改宗するなどして天国に行ける可能性を増やしておくのもいいかもしれない。筆者が２０代前半の頃、リーマンショックの頃は自殺サークルが流行っていたものだ。筆者にとってなんだか死は身近にあったと考えている。

死ぬ前に、せめて政府に一矢報いればいいのだが、その時には満６５歳を超えた老人である。手足は頭で思った通りに動かず（動作が遅い）、腰は曲がりはじめ、背は縮んでいるだろう。どうやって政府に抗えばいいのか。デモを起こしたところで他の国会議員も自らの利益、見栄のために政治をするクズばかりだ。代わりの政府も間違いなくクズだろう。

筆者の老後運用は、【第三段階】に達した時点で負けたも同然である。

負けた場合に、行きつく先は「死」である。

過酷だが、この現実を日本中の高齢者が等しく味わうことになる。

政府与党の自民党は、いつでも国民を無制限に殺戮する権限を持つ

恐るべき存在であることを忘れないで欲しい。

マーケットの価格変動による我々の生活への影響を１としたら、

年金支給停止のそれは１００を超える。

ま、そんなことありえないんだけどね。

筆者はそれなりの運用術を持ってる人間であり、筆者が老後までしっかりと

資産運用をしたうえで飢え死にするとは、まず考えにくい。

筆者が飢え死にするようなら日本人は先に５,０００万人は死ぬのではないか。

(*´ω｀)　ここまで読んだ読者は、筆者が「性悪説」に基づいて

政府を分析してることがわかるだろう。

ユダヤ教の原点は「性悪説」である。

人間はそもそも腐った連中の集まりであり、平気で悪事を働くように

神によって作られたと考えるのである。

俺は別にユダヤ教徒ではないが、高校時代からなんとなく

人間は取るに足らない存在だよなと思いながら生きて大人になった。

筆者は自民党を必要以上に大悪党として描いているので、

【第四段階】で自殺の内容さえ書いた。これを筆者の英知が生み出した

未来だとは考えないことだ。一種の被害妄想みたいなものである。

(*´ω｀)　しかし、自民党への恐れがあるからこそ、筆者は

今日までファンドの管理や決算分析を的確に行ってきた実勢があるのだ。

この老後運用ではソ連陸軍の戦術理論を用いて敵に順次突撃をかけているわけだが、

別にそうする必要もない。ｂｌａｃｋさん夫婦のように、俺も兵力を横に並べて

中央、右翼、最右翼といった風に展開し、敵に対して砲撃戦（配当）を続けてるだけでおそらく勝てるはずだ。

今回の事例では、売却益を次々に実現して敵の動きを封じる作戦もあるのだと、

参考程度に皆に教えたかっただけだ。

以前にデビューさんに教えてあげた「グロース株 集中投資 戦略」は、

今回の作戦を実行するのに適した戦力となっている。彼女の場合は、

日本帝国海軍が誇る南雲機動部隊を参考に、４銘柄に集中投資を実行した。

（ファナック、ニデック、信越化学、任天堂）

大型空母の赤城と加賀、中型空母の蒼龍と飛龍。

これらに見立てた大戦力を、退職と同時に敵にぶつけてやれば、

日本政府を１０年は再起不能にすることができるかもしれない。

その間に、デビューさん夫婦は、他の株から得られる配当を自由に使えるのだ。

遊んでもいいし、子供の結婚祝いに使ってもいい。再投資に回してもいい。

よく、ネットの世界では老後運用に関して

「インデックスが最高だ」

「高配当株が最高だ」

などと、個別派とインデックス派で争うのを見かけるが、

筆者はその全部を使って勝つ方法を考える。軍事的にな。

この話にはまだ続きがある。あとで投稿するのでお楽しみに。