ハイテク７強、割高感薄れたものの投資家動かず－不透明感で底見えず

Jeran Wittenstein、Ryan Vlastelica

2025年3月17日 2:17 JST

予想収益ベースのＰＥＲ、18年と22年の水準をなお大きく上回る

「不確実性はあまりにも強い。反発が持続しない」－ホーガン氏

米株式市場では最近の売り浴びせで、大型ハイテク銘柄のバリュエーションが極めて高い水準から下げてきている。だが多くのトレーダーは、この低下はさらに続く余地があるとみている。

　　Ｓ＆Ｐ500種株価指数が過去最高値から10％下落する中、ハイテク大手７社「マグニフィセントセブン」の予想利益に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は今週低下し、昨年９月以来の水準となった。ただこのバリュエーションでも、ハイテク大手の利益が圧迫された2018年と22年に付けた極めて低い水準からは程遠い。また現在では先行きを曇らせる要素が増えている。マグニフィセントセブンはアップルとマイクロソフト、エヌビディア、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズ、テスラの７社で構成する。

　　レバレッジ・シェアーズのシニア調査アナリスト、ビオレタ・トドロバ氏は「バリュエーションが12月よりずっと改善していることは確かだが、これが底だとは思わない」とし、「押し目買いの誘惑に駆られてはいるが、依然として不確実性は非常に強い。状況は改善する前に悪化すると私はみている」と述べた。

　　ブルームバーグがまとめたデータによると、ここ最近の売り浴びせにより、ブルームバーグ・マグニフィセントセブン指数の予想ＰＥＲは26倍となった。ただ18年と22年に記録した予想ＰＥＲは約19倍で、まだ低下余地が十分残されていることが分かる。

Big Tech's Valuations Are Well Off Bottoms of Past Slumps

ハイテク大手のバリュエーション推移出所：ブルームバーグ

　　ハイテク株中心のナスダック100指数は、14日に反発したものの、週間では2.5％下落。２月に付けた最高値からは11％下げている。同指数の構成銘柄で最大のウエートを占めるアップルは、週間ベースで約２年ぶりの大きな下げとなった。

　　株式市場の景色が一変したことを意味する。つい１カ月ほど前は、トランプ政権が経済成長を刺激し規制を緩和するとの期待から、株式市場には投資資金が集まり、アルファベットやアマゾンといったハイテク大手は最高値を更新していた。そうした期待はここ最近で崩れた。トランプ大統領や政権首脳らは、米経済を劇的に再構築するという長期的な野望を追求するためなら、株式市場での損失や短期的な経済の痛みもいとわないと明言している。

　　そうした状況を受けて投資家はリスク資産から撤退し、保有するハイテク大手株の利益確定に動いている。

　　過去10年間、大型ハイテク株が下がった時に買いを入れれば大きく報われるということを、投資家は繰り返し教えられてきた。ナスダック100が33％下落した22年のような長期低迷でも、メタのような売りたたかれた銘柄はその後の２年間で急上昇した。下げた時点が絶好の買い場だったことが証明された。

　　市場での支配性や極めて大きな収益性、バランスシート上の豊富な現金を背景に、ハイテク大手は依然として世界で最も質の高い企業だというのがほぼ共通した認識だ。問題は、そうした優位性が既に株価に織り込まれているのかどうか、そして経済成長が減速して人工知能（ＡＩ）への大きな賭けが期待通りに実を結ばなかった場合、脅威にさらされるリスクがあるということだ。

　　ナスダック100は、17営業日前に過去最高値で取引を終えて以降に６回上げているが、いずれの上昇も短命で終わっている。

Nasdaq Rout Erases Nearly $4 Trillion in Market Value

ナスダック100指数の時価総額の推移出所：ブルームバーグ

　　Ｂライリー・ウェルスのチーフ市場ストラテジスト、アート・ホーガン氏は「自ら進んで落ちてくるナイフをつかもうとする人はいない」とし、「不確実性があまりにも強い。反発が持続しないのはそのためだ」と述べた。

「習プット」歓迎の中国株投資家－トランプ関税で揺れる米株と対照的

Sangmi Cha、Abhishek Vishnoi

2025年3月16日 17:08 JST

ＧＤＰ成長率目標は今年も５％前後と野心的－「習プット」論浮上

ＭＳＣＩ中国指数が年初来で20％近く上昇－Ｓ＆Ｐ500種は４％下落

中国の習近平指導部による景気てこ入れやイノベーションの推進を受け、中国株の値上がりは今後も続き、動揺する米国株に対してリードを広げるとの見方が広がっている。

　　フランクリン・テンプルトン・インスティテュートはいわゆる「ＦＲＢプット」に似た「習プット」が浮上しているとみている。中国の国内総生産（ＧＤＰ）成長率目標は今年も５％前後と野心的で、当局は達成に向けて市場を後押しする措置や追加の刺激策を展開するとの見方だ。一方、米国ではトランプ大統領の関税政策で、リセッション（景気後退）懸念が拡大し、超大型株は大きく下げている。

関連記事：中国の経済成長目標、25年も５％前後－米関税でも強気で刺激策必要に

　　習プットという考え方は、海外からの資金流入をここ数年鈍らせていた権力を持つ習氏に対する投資家の認識が大きく変化したことを示している。それとは対照的に「トランプ・プット」の期待は急速に後退しつつある。

　　ＭＳＣＩ中国指数が年初来で20％近く上昇する一方、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は同期間で約４％下落しており、このままいけば四半期ベースで2007年以降最も大きなアウトパフォーマンスとなる方向だ。中国で消費喚起に向けた新たな施策が見込まれ、利益回復の兆しも見えてきたことから、ＪＰモルガン・チェースやテンプルトンは、今後数カ月でテクノロジーセクター以外にもラリーが広がると予測している。

　　メイバンク・セキュリティーズで機関投資家向け株式セールストレーディング責任者を務めるコクフン・ウォン氏は、「中国当局がこの機会を捉えて経済全般を刺激し、株高を広げようとしているとみられる点を考えると、『習プット』という表現がふさわしい」と話す。

Chinese Stocks Beating US Peers by Most Since 2007

　　しかし、長年の中国ウオッチャーにとっては、見劣りする同市場の実績が警戒すべき理由となっている。

　　最近の呼びかけにもかかわらず、習氏は数年にわたる民間セクターの締め付けや不動産危機を引き起こした過剰債務削減の取り組みによって打撃を受けたグローバルなロングオンリー・ファンドを取り戻すには至っていない。２月の消費者物価指数（ＣＰＩ）がマイナスに転じたことは根強いデフレ圧力を示しており、一部の投資家は民間部門に力強さが戻ることを期待している。

　　だが、強気の勢いが増す中で、投資家が中国の政策発表や経済データに対して前向きに反応しつつあることは明らかだ。

　　ＪＰモルガンのアジア責任者でグローバル新興国株式戦略共同ヘッドを務めるラジブ・バトラ氏は12日、ブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、中国株高は第２四半期以降に広がるとし、生活必需品や不動産、ヘルスケアなどの銘柄が有望だと指摘。「中国には万一に備えた資金もあることを忘れてはならない」と述べた。

ベッセント米財務長官、株安「心配に及ばず」－調整は「健全」と主張

Maria Paula Mijares Torres

2025年3月17日 2:04 JST

税制改善と規制緩和、エネルギー安全保障で市場は素晴らしい結果に

「住宅ローン、自動車、実質賃金の増加」が重要－ベッセント氏

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-16/ST85RFDWX2PS00

↑(´_ゝ｀)　こんなトランプの手下の言うことなんて世界の誰も信じてない(笑)

衰退することが確定した国がなんとか這い上がろうと関税戦争を仕掛けたところで、

各国の信用を失い、最後は孤立する。現在のグローバル経済で時代遅れの保護貿易をするとは愚策でしかないし国際関係の緊張から戦争の危機も高まる。

トランプ「お、おれたちは世界一の国なんだー！！

（メイク　アメリカ　グレイト　ア ゲイン）」

↑こういう発言をしてる時点で、このような馬鹿を大統領に選んでる時点で、

米国の衰退は決定したと俺は見ている。

自動車会社を初めアメリカ企業の大物たちは関税戦争を辞めてくれと

何度も訴えている。国民はさらなるインフレにおびえている。

関税戦争を誰も望んでないのになぜするのか？　誰のための政治なのか

古くは大航海時代からスペイン、ポルトガル帝国、のちの海上帝国のオランダ帝国が覇権国となり、大英帝国が１００年余り世界の海を支配し、第二次大戦後にアメリカが超大国としての仕上がり、９１年にソ連が崩壊。そして２０２５年、

トランプ政権誕生で米経済はとどめを刺され、中国共産党が世界の支配者となることがすでに決定しつつある。

流れを見ると、過去５００年を経て白人国家からアジア人の国へと支配が移る。

実は大航海時代の前は中国の「明」が世界最強だったとする説もある。

よって中国に覇権が移ったというより「戻った」と称するべきではないのか。

インドもまた、インダス文明が有名であり世界文明の発祥の地とされる。

欧州各国は、もともと人口の少ない小国が群雄割拠していた。

アメリカと言えば、欧州で暮らせなくなった移民が大量に押し寄せた、寄せ集め国家。歴史も伝統もあったもんじゃない。国民の大半が貯蓄をせず、毎月のクレカ、住宅、車、奨学金のローンの支払いに追われる。民間部門のローン残高が１０００兆円を超えるらしい。インフレが少しでも悪化したら彼らは破産する。

人種差別の横行、銃社会による犯罪率の多さ、ファストフード文化による肥満率の高さ、高所得者でも一度首になったら即ホームレスになるなど、社会保障がまるで機能してるようには思えない。俺にはアメリカが、まともな国とはとても思えない。

インドと中国は、人口が１０億人を超える。

中国について「一人っ子政策で少子高齢化が始まってる。もう終わりだー」

との記事を西洋メディアでよく見る。日本人のユーチューバでもこのように語る人もいる。

１３億を超える人口の中国では

食料や電力などの供給に限界があるために人口を抑制している。人口がまもなく１億を割る日本に対してあちらはまだまだ１０億を超えている。分母が違う。

子供が一人ならば親がその子に教育コストを集中できることを意味し、結果的に

知的エリートを育成することになる。アメリカにように子供が高校を出たら、とっとと独り立ちをしてあとは放置…という向きと中国は違う。

中国は子供が大学生になっても親がちゃんと面倒を見る。現在のように就職先が見つからず困っている状態（中国は若者の失業率が高い）でも、親は愛情を持って子供のために生活費を出してくれる。もっともこれはエリートクラスの中国人の話だが。

中国では就職先が見つからず、ふてくされて家に引きこもる人（寝そべり族）も一定数いるそうだが、彼らはアメリカ人のように麻薬やお酒、女遊びに走ることもなく、

大人しく自宅や公園のベンチで横になって過ごす。彼らはお金を使わないのだ。

お金も使わずに親に生活費を出してもらえる。裕福なのだ。

中国では貯蓄の文化が根強い。新年のお年玉は必ず貯めるように親が教育する。

「なにかあった時のためにお金は取っておきなさい」そう言われて育っていく。

親たちは代々、盗まれたくないお金は布団を縫って中にしまっておくそうだ

日本ではタンス預金となる。

不動産バブルがはじけて以来、中国ではデフレが続いているが、アメリカ人のように

借金をしてまで買い物や旅行に行くことはしない。それなら使わない方を選択する。

日本人やドイツ人のように中国人の方が堅実な考え方をする傾向にあるのだ。

今の寝そべり族も、やがて中国の就職事情が改善したら働きに出るようになるかもしれない。

俺がアメリカを嫌い、中国を好むのは歴史的な事実も関係してる。

ティックトックに中国留学中の女子大生がこんな話をしていた。

彼女の祖母は、第二次大戦後に満州に残留した日本人。祖母は日本人で敗戦国の民のため、中国当局に捕まったら殺される危険性が高かった。しかし、現地にいる中国の優しい人たちが、その子（当時の祖母）は日本人だとしても同じ人間だから責任を持って育てると言い、中国当局の監視から逃れ、祖母は生き伸びたとされている。

中国残留孤児の話はテレビで聞いたことのある読者もいるだろう。

アメリカはどうだ？　長崎と広島に原子爆弾を投下しておいて、我が国に謝罪をしたことは一度もない。真珠湾攻撃の仕返しだと奴らは主張するが、当時、そもそも日本が戦争を仕掛けるようにルーズベルト政権が仕向けたことは歴史が証明している。

俺は、広島長崎の原爆式典を毎年欠かさずにNHKで視聴してる。

沖縄の摩文仁が丘の慰霊碑では米軍によって虐殺された多くの市民の霊がいまだに宙を漂う。

食事の話をしよう。

中華料理を食べても体を壊すリスクはまずないが、ファストフードは体に悪い。

中華は伝統ある野菜中心の料理だが、ハンバーガーは作るのと食べる効率を最優先した文化だ。

SNSの話をしよう。

アメリカ当局は中国のティックトックを使うべきではないと主張するが、メタやAmazonも個人情報管理の点で欧州からたびたび訴えられている。

貿易の話をしよう。

日本やオランダの企業は、中国とこれからも半導体の取引をしたいと思っているのだが、バイデン政権の時からそれはやめろと圧力をかけられた。

軍事の話をしよう。

アメリカは中国の軍用転嫁を恐れて先端半導体を渡すべきじゃないとするが、アメリカは自分で作った半導体を搭載した軍事兵器をイスラエルに供給し、ガザ市民を虐殺する。１９７０年代にベトナムにも無数のナパーム弾や枯葉剤をまいたが、これもまた正義の戦いのために太平洋戦争と同じく不問とされる。

００年代以降、イラクに大量破壊兵器の証拠が見つからなかった。しかし貿易センタービルの破壊に対する報復としてイラク市民を虐殺したことも不問とされている。

ＡＩの話をしよう。

アメリカに先端半導体の輸入を禁じられた中国は、独自で格安のシステムを組んだ。

ディープシークだ。先端半導体ではなくとも、一昔前の性能でも、半分以下のコストで最先端のＡＩシステムが作れることを証明してしまった。アメリカはそれに対し、「中国製品はインチキだ」とイチャモンをつける。小学生以下の知能である。

アメリカ政府

「俺たちは正義の国だ！！　お前らも俺に従えよな！！」

各国

「……」

アメリカのやってることは正義で、中国のやってることは悪とされる。

正義であれば、何をやっても許されるとするその発想自体が「悪」である。

国も人と同じように考えるなら、信用を失う人は、いずれ孤立する運命にある。

アメリカ政府

「くそう。中国の成長が止まらねえ！！　　どうしたらいいんだ！！」

「だ、大統領。俺らは悪くないっすよ。周りの奴らが悪いんすよ！！」

「そ、そうだな。俺らの製品が悪いわけじゃないし、あいつらに関税掛ければ、

　何とかなるっしょ！！」

自分は悪くない。相手が悪い。

典型的な負け組の発想である。

相手を悪く言う、その時間があるなら自分が努力しろ。

石破君「わ、私がお小遣いとして１０万円を新人議員に配ったのはですね……

　私のお小遣いであって国税ではないので法律的のはノーカンです！！

　ノーカン！！　ノーカン！！　はいみんなもどうぞ！！　ノーカウント！！」

記者「…」

野党議員「……」

自民党議員「の、ノーカン！！　ノーカンっすよね！！」

↑石破茂及び自民党議員の精神年齢１０歳。

知能指数は有名私立に通う高校生にも劣るだろう。

短期的な利益しか求めない。（お小遣いを配る）

いずればれると、わかっていながら（論理）

感情（今すぐやりたい！！　自分の地位を確保したい。保身！！）

が先に立つ。目先のことにばかり考える時点で「頭が悪い」

石破茂を例にとると、企業経営はもちろん株式投資にも向いてないことがわかる。

長期投資は今の利益を犠牲にして長期の利益を求める。

読書も勉強も、計画を立てて将来のために今の時間を犠牲にする行為だ。

一般的に本当の高学歴の人（コネ議員と違う）の場合は、短期よりも長期的な利益を求める傾向があり、忍耐力と計画性に優れるとされている。

有言不実行

石破「私が総理になったのは、自民党の政治と金の問題を正すためにですね…」

記者「裏金配ってんのは、おめーもだろ？」

石破「あわわわｗｗ」

石破君は政治などできる器ではない「小物」であることを日本全国に対して公表したも同然。生まれてから今日まで、裕福な家に生まれて勉強も仕事も何一つ頑張ってこなかったのだろう。アフガニスタンの貧しい農村に生まれ、今日も背中いっぱいに巻木をかついで１０キロの道を歩く少女たちの方が１００倍も立派である。

日本の自民党議員は生まれてから今日まで鉛筆より重いものを持ったことがないのではないか？

なぜ俺が日本の人口が３０００万人まで減ると言ってるか分かるか？

衰退国とは、まず政治の段階から腐っていくのだ。

衆院を解散しても無駄だ。何度選挙を繰り返してもまとま政治家は

俺たちが寿命を迎えるその日まで永遠に誕生しない。

さて。投資の話に戻る。

(*´Д｀)

読者諸君。考えてみたまえ。

新NISA組の９割はSP５００、オルカンで運用してることだろう。

まだ若い人で自分の考えの過ち、世間の常識の誤りに気付ける人ならいい。

だが、まもなく退職を迎える人がこれでは……どうする？

今まで超割高で買われていた米株から資金が抜けたら、彼らは資産がまるで成長しないどころか、資産が減り続ける恐怖に耐え切れず、６５歳を過ぎても働きに出てしまう。ストレスで病気になるかもしれないぞ。年金生活を始めてからは税金を私物化する自民党の悪意に翻弄され、かといって資産運用もまともにできなくなる。

【年金と運用資産が毎年減っていく恐怖と戦うことになる。

　医療、介護費の社会保障もどんどん減るだろう】

この恐怖に耐え切れなくなったものから、就職先を探し始め、

それが満１００歳だろうと永遠に働き続けることになる。

むろん、ボケ防止の点からも働くこと自体は悪くないのだが、

何も企業労働に死ぬまで従事しなくても、自宅での資産運用業をするだけでも、

毎日適度に家事、散歩、体操をするだけでも十分に老化防止になる。

世間の誤りとは何か？

それはSP５００を買っておけば老後が安定だとする神話である。

俺は田舎に住んでいる。農村部の郵便局でも「オルカン」「SP５００」で積み立てを

するべきです、と資産運用の案内がされている。

今後、全世界のトレーダーから資金が抜けていくであろう株式に対して積み立てとは……精神的に持たないだろう。

(*´Д｀)

俺も含めて読者諸兄らは等しく戦後世代に当たる。

俺の定義する戦後世代とは、アメリカが覇権国となってる状態で生まれた世代だ。

俺の祖母の若い時代はそうではなかった。祖母は大正生まれ。大日本帝国時代だった。祖父は大日本帝国陸軍の重機関銃大隊に所属し、中国大陸の激戦地を転々とした。軍人の立場だからいうことを聞かない民間人を殺すこともたくさんあったそうだ。その孫にあたる俺としては、中国の人々に申し訳ない気持ちでいっぱいだ。

【アメリカは世界一の国だ】【アメリカの文化は何であれ素晴らしい】

その発想を捨てろ。その発想は次の時代では通用しない。　

頭を常に切り替えろ。常識を捨てろ。

世間の常識にとらわれているようだと、次の時代には生きていけなくなるぞ