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2022･118火曜（令和四年)

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トンガにおける今回の噴火をいわゆる国際金融資本家勢力だとか悪魔教教団だとかカバールと言われているような特定の少数の人間勢力が全世界全人類を支配して当然だと思っている奴らが仕掛けた人工文化であるというふうな概念のメールを私は頂いた

私はそのことに関してそうだという風な確定したことは一切言うことはできないがこれは言える

そのような概念が事実であるとするのならこれら悪魔教教団と言われている連中はもっと簡単に人類世界を支配完了しているだろうということである

我々力のない庶民は公開されている無料の言論空間の中から自分で世界の形を勝手に作るしかないような哀れでどうしようもない存在だ

だから簡単に騙されるという事を前提として世界を自分自身を見なければならない ビットコインを採用しなかったしたわたしは詳細は知らないがそうした概念をどんな政府が拒否をしたために幸福のために今回の噴火が仕掛けられたという風な概念だったと思う

しかしそれはあまりにも合理性が少ないのではないかという言い方をする 関係者を暗殺などすれば済む話を火山の噴火といった巨大な動きにまで変えなければならないような合理性がない

我々の世界に住んでいる勝手に位置しているこれらの悪魔教教団的な連中は利回りと氷というものに対して相当にシビアな奴らなのだというこの基本設定は押さえておかなければならない

もしそうした大きな軍事作戦的なものを行うのなら彼らはそれを他人の金で行う決して自分からお金を出す事はしないのだ奴らは

おそらくは今回のトンガの噴火に関しては自然のものではないかと思う人工噴火という技術はある私はその立場にわたってはいる

しかしトンガというあの弱小の地域を奏した巨大な動きを莫大なお金を使って実現させて得るものが一体どれくらいなのかという考え方で現象を動きというものを見るべきだと私はいうこの世界は我々があなたが思っている以上に金に汚いのである

ーー記事ここからＧＬＯＢＥ　2017年8月9日

首都のある島から飛行機で1時間｡7月上旬､トンガのヴァヴァウ諸島は国王の誕生日を祝う祭典のさなかだった｡赤と白の国旗が揺れる華やいだ空気の港町のホテルで､伝統的な黒いスカート姿のアキリシ･ポヒヴァ首相が取材に応えた｡｢あくまでも仮定だが､合意を守れなければ､我々の海で彼らが漁業をするようになるとか､我々の軍隊を彼らが使うようになるとか｡さまざまなことが起こりうる｣　｢合意｣とは中国からの多額の援助の返済だ｡中国からトンガへの援助は2006年から16年までで総額約1億7200万米ドル（豪･ロウィー研究所推計）に上る｡無償援助もあるが､長期の低金利融資も多い｡IMF（国際通貨基金）などによると､対外債務は今や国のGDPの半分近くに上るが､大半が中国からの借金だ｡首相は､その元本の返済が｢来年から始まる｣と言った｡　さらに､こう続けた｡｢多くの国民も恐れを感じている｡商売では今や中国人が卸売りや小売りの8割以上を独占しているのだから｣　不安をあおるようにも受け取れる一連の発言は､様々な臆測を呼んでいる｡選挙制度改革を経てトンガで民主化が進んだのは2010年｡首相のポヒヴァは民主化運動のリーダーだった｡一方､いまも大きな影響力を持つ王室は中国との関係が深く､｢トンガ中国友好協会｣の会長を王女がつとめるほどだ｡

https://globe.asahi.com/article/11530004

ーー記事ここまで

1月15日に発生したトンガの大噴火の動きにおいて真っ先に世界に対して連絡をしてきたのは現地の無線であった。この無線が何であったのか。これは米軍の長距離無線およびトンガ政府の持っていたような無線とされていたが、どうやらこれはトンガ政府が米軍の持っている長距離無線を借りたからということであるらしい。

そしてそれ以外にも現地ではアマチュア無線家と言われている人等の各種外部に対しての状況報告があるようである。被害は甚大だ。しかし幸いなことにと前置きをするが、死者は言うほど出てはいない。ただし1月の18日本日においては英国人の動物愛護家と言われている女性が死亡したという報道があった。

そして離島と言われているところに住んでいる人々の消息はまだ全ては分かっていない。いくつかの離島からはモールス信号のような形で無事を伝えるまたは救援を求めるような、生存にかかわる情報の確認は取れている。

これらの救助も当然行わなければならない。しかしトンガの主要な空港は火山灰に覆われており飛行機が着陸することができない。

ニュージーランドの偵察機がそれを確認し輸送貨物機などにおける救助の体制を18日にでもこれを実行しようとしていたのだが一旦断念した。おそらく19日以降において支援というものは続けられるが、空中からのパラシュート投下などの動きに切り替えられる可能性が高い。

トンガ政府はこの空港の火山灰の除去を急遽進めるとしているが、混乱した状態の中なので関わる人間をかき集めるのが難しいのだと想定する。画像なども発表されていたが一面暑い火山灰に覆われていた。そのあつさはわからないがおよそ1ｍ近いくらいのものであったとしても私は驚かない。

ーー記事ここからＧＬＯＢＥ　2017年8月9日

太平洋の島国に対する中国の存在感は経済援助を通じて急速に増している｡先進国の場合､経済協力開発機構（OECD）の原則に沿って､所得水準や返済能力によって融資できるかを決めるが､中国にはそうした制約はない｡返済期限が長く､低い金利の｢ソフト･ローン｣による支援も多く､先進国の援助にはなじみにくい｢ハコモノ｣建設が目立つ｡　現地の事情に詳しい笹川平和財団の主任研究員･塩澤英之は｢伝統的な支援国ができないことをやっている｡現地の政治情勢に口を挟まないのも､支援を受ける側からすればニーズに沿った支援ともいえる｣と分析する｡豪に拠点を置く｢ロウィー研究所｣は独自の調査で､中国の2006年からの10年間の援助額を｢17億8千万米ドル（約2千億円）｣と推計した｡首位の豪州（77億㌦）は別格だが､2位の米国に迫る額だ｡当然､各国の債務はかさみ､返済帳消しや期限延長の交渉をせざるを得ない国も｡塩澤は｢その交渉過程こそ､中国は重要視しているようにみえる｡上の立場に立って交渉を進めることで､新たなカードを持てる｣と指摘する｡

https://globe.asahi.com/article/11530004

ーー記事ここまで

巨大火山の噴火というものの火山灰はそれだけのものを地上に生み出すのが常だからだ。このトンガの窮状を見て中国は今までもトンガの中に侵略拠点をたくさん構築してきていたが、その関係をさらに深めるために救助要請も出ていないのにトンガ政府から要請があったということにして、まず赤十字を通じて1140万円の寄付をしたと報道がされた。

ただ中国の場合はこの1140万円の入金が確実に行われ、それらがトンガ政府の口座に移動するまでは全てが嘘だとみなしておかなければならない。彼らの第三国に対しての援助というのはほとんどがそうした援助します援助しました詐欺ばかりであるからだ。

彼らは人の不幸にも自らの工作を公然と仕掛ける。そういう人間たちである。怒っている場合ではなくそのような奪い取ることしか考えないような勢力であるときちんと理解して、その上で我々は彼らを無効化するための対処、具体的な行動に出なければならない。そうした段階に入ってしまっているということをあなたに伝える。

ーー記事ここからＧＬＯＢＥ　2017年8月9日

一方で､中国も最近は無償援助を増やしているとみられる｡塩澤は｢責任ある援助国としての地位を得ようとする動きにみえる｣と言う｡ロウィー研究所の調査した援助は中国を承認した国が対象だ｡だが､中国の存在感は､国交のない国々でも観光客や民間投資という形で高まっている｡　台湾と国交を結ぶパラオには､10年ごろから中国人観光客が急増し､15年には人口の4倍超の8万7千人が押し寄せた｡ダイビング客の急増などで環境面を懸念する声もあり､一時はパラオ政府がチャーター便数を減らす事態に｡11年にマカオ―パラオ間のチャーター便を開拓し､中国人向けのツアーを始めた旅行会社｢旅易国際｣社長､周立波（49）は｢中国人観光客は5､6年で100倍｡パラオ経済の発展に寄与している｡パラオは歴史的にはアメリカや日本との関係が深いが､長い目で見れば､中国との関係は強くなっていくだろう｣と語った｡　　市川美亜子朝日新聞GLOBE副編集長

https://globe.asahi.com/article/11530004

ーー記事ここまで

私はあなたに訳も分からずに精神世界のこととかスパイ小説などに関わるようなことを時々言う。そしてこのスパイの領域においてはカバーストーリーだとか偽装だとかの自らの経歴を過去から遡って一方的に形作る物語の設定のようなものを使ってスパイたちは、工作員たちは対象敵国や組織の中に潜り込むという概念を時折いう。

この人間世界だけで適用しているかに見えるこの システムは私の判定からすればおそらくあなたが言うところの幽霊の世界とでも言える領域にもたくさん広がっている。

私はその観点から中国なるものを見て欲しいと時折あなたに訴える。人間という存在を設定した時に肉体の中に中の人がいるという仮の理解を持っていただきたい。魂という言い方もする。

本来ならばこの肉体そのものが 我々の現実世界における魂ではあるが、そこを言えばキリがないのでいわゆるあなたの言うところの人魂のようなイメージでも良いから小さな何かが入っているとして欲しい。

それが本体なのだとイメージしていただきたい。その設定のもとに中国儒教圏域そして宗教圏域であるとかあとは地底政府、悪魔教などといった概念を再び見返していただきたい。

そうするとこれらの人間集団は肌の色であるとか外見が全く違っていてもある特定の意図、目的のもとに動いているというふうな、彼らの中に共通項とでも言えるものおそらく見つけ出すことができるはずだ。

ーー記事ここから　thediplomat　２０１７年６月６日

一部の中国人が殺し屋を雇い、中国人コミュニティー内の商売敵を襲わせている――オセアニアの小さな島しょ国トンガのアキリシ・ポヒバ首相が4月、公の場でこんな発言をした。別に衝撃の新事実、というわけではない。この問題は、トンガでは前から公然の秘密だった。オセアニアの多くの島しょ国には、最近移住してきた中国系移民により、中国本土の流儀が持ち込まれている。中国本土には、無法地帯と化した土地が少なくない。ギャングに牛耳られている町も多く、権力者はしばしば好き放題に振る舞い、罪に問われることもない。12年に、殺人事件への関与疑惑や不正蓄財スキャンダルで失脚した重慶市の薄煕来（ボー・シーライ）共産党委員会書記（当時）をめぐる事件により、このような中国社会の暗部の一端が垣間見えた。

ーー記事ここまで

人類の中にいる少数の集団が大多数を苦しめ、効率よくその精神エネルギーを搾取。こうした座標があるということにあなたはおそらくもう気づいている。それらの連中がどこから来ているのかということの説明も適宜しているが、こうしたやつらの中に実行犯として人類からエネルギーを奪い取る奴らとそれをカバーするやつら、援助するやつら 支援する奴らそうしたものがセットになってこの地上に人間として出ている。これが私の見方だ。

中国というものに対して悪魔教教団というものに対して宗教勢力でもそうだが、これの人々に、こうした領域を学問的に探求しようという動きを徹底的に妨害するかの工作員たちが、あらゆる領域から現れているということにまず気づかなくてはいけない。

ーー記事ここから　thediplomat　２０１７年６月６日

トンガやサモア、フィジーに移住して小売業の現場で働く中国人の多くは、もともとあまり裕福でなかった人たちだ。現地で事業を営む中国人実業家により、中国の農村部から連れてこられた人が多い。たいていは、旅費や引っ越し費用、パスポートやビザの取得費用などを友人や親戚、時には違法業者から借金している。密入国業者の手を借りるケースもある。つまり、最初から汚職や犯罪に関係している移住者が少なくないのだ。トンガではこの10年ほどの間に、新たに移住した中国人が小売部門の約80％を所有するようになった。そうした人たちの多くは、仕入れルートや親戚関係などを通じて、今も中国本土と結び付いている。トンガの国籍を取得する人も多いが、ほとんどはトンガで金をためた後、中国に戻ったり、ニュージーランドやオーストラリアなどに移住したりするつもりでいる。そのため、社会に溶け込もうという意識が乏しい。トンガなどオセアニアの島しょ国の社会では、コミュニティーの絆が大切にされている。店を経営しているのなら、地域社会に貢献することが当然と考えられているのだ。

ーー記事ここまで

そして中国に関係するようなこれらの支援勢力バックアップ勢力とでも言えるものがこの日本には相当の量で存在しており、私の見え方からするといわゆる普通の社会のみならずオカルトだとか精神世界だとかの領域にすらこうした中国を一方的に擁護する、知らずして批判の立場を取っている人、中国に対して儒教圏域に対して否定的な動きをする人間達に対して、人種差別主義者的な表現を 投げつけるようなキャラクターたちが多すぎると私は以前から非常に不思議に思っていた。

しかし今ではそれらの疑問に対する代替の理解をしている。それはこれらの連中がそれこそ奪い取る連中たちの仲間であるがために行われている動きだと言うこの判定だ。

そして彼らの勢力というのは 今この瞬間における彼らの活動がそろそろ終わらせられようとしているということの理解を、今からおよそ3億6500万年前ほどにこれを入手しており、そうはさせじと彼らの中でさまざまな全体計画のもとに関係する人材を、必要とする人材をこの地上世界に人間として生み出してきたのだという理解を私は持っている。

ーー記事ここから　thediplomat　２０１７年６月６日

トンガに最近移住してきた中国人たちは、人身売買、売春、営利誘拐、密輸、賭博、放火、殺人、さらには、ビザやパスポートの偽造や不正使用、税関職員の買収、盗品売買などの事件を起こしている。トンガ政府の統計によれば、中国人コミュニティー絡みの犯罪が全ての犯罪に占める割合は3％程度だ（中国人コミュニティーがトンガの人口に占める割合も3％程度）。しかし、実際の犯罪件数はもっと多い。中国人コミュニティーの内部で起きた犯罪の半分以上は、そもそも警察に通報されないからだ。しかも、中国人はしばしば、トンガ人を犯罪の手下や代理人として利用している。トンガ人を使って中国人コミュニティーの商売敵を襲撃させたり、店を焼き打ちさせたり、あるいは違法薬物を密輸させたりするケースも多い。こうして犯罪が中国人コミュニティーだけでなく社会全体に広がっていくことにより、トンガ社会は大きな打撃を被る。既に、中国産の麻薬が普及し始めている兆候もある。これまでのところ、犯罪対策で中国がトンガ政府に十分協力しているとは言い難い。駐トンガ中国大使は、トンガ在住の中国人の経歴チェックにもあまり協力していない。

ーー記事ここまで

この領域に深く関わっているであろう代表的な座標が精神世界だとかオカルトだとかという風な領域の人材たちであろうと見る。彼らは一般の人々にはまず全く受け入れられないような言論活動や表現活動過剰に行うことによってこの奪い取るという側への学問的探求調査、これに多くの人々を遠ざけさせるための過剰な活動をしていると私は判定する。

こうした座標からの人々が中国に対して韓国に対して、儒教圏域に対して否定的な見方をするような第三者に対して人種差別主義者的な 決まりきったレッテルを貼りつけようとしているこうした言葉を沢山射出していたということを私は目撃する限りにおいて、この精神世界なるものの領域にこれらの奪い取る勢力から出ているスリーパーエージェント工作員、そうしたものが山ほど隠れており、本当の真実に人々が到達できないような妨害工作をずっとやっていたのだなという判定を下した。

世界を分けて考える見方をずっと採用していれば善良を偽装している彼らの邪悪な活動というものはおそらく見抜けなかったであろうと私は一方的に言葉を出す。

ーー記事ここから　ＡＦＰ時事　２０２１年１１月２５日

　【シドニー時事】南太平洋の島国ソロモン諸島の首都ホニアラで２４日、ソガバレ首相の退陣を求めるデモが行われ、一部が暴徒化した。政府は事態収拾を図ろうと３６時間の外出禁止令を発令したが、２５日も暴動が続き、オーストラリア政府は治安維持部隊を派遣した。反政府デモは、台湾とのつながりが深い一部州と中国寄りの政策を進める政権との対立が背景にあるとみられる。　現地報道によると、２４日、警察署などが放火され、中華街では略奪が起きた。警官隊が催涙ガスで応戦し、首都は大きな混乱に陥った。ソガバレ氏は同日夜、２６日朝までの外出禁止令を発令し「政府は破壊行為の背後にいる人物を見つけようと取り組んでいる」と強調したが、２５日も首都では略奪や放火が相次いだ。　豪政府はソロモン政府の要請を受け、警察と軍合わせて１００人以上を派遣すると決定。モリソン首相は記者会見で「目的は治安と安定を提供することだ」と強調した。

https://www.jiji.com/sp/article?k=2021112500761&g=int

ーー記事ここまで

こういう人々が自分が虐げられ搾取されてきたのだという自分の経歴そのものですらそれらの本当の真実に到達する人間を妨害するためにだけに設定されてきたと言う。

これを信じさせるためにそれこそカバーストーリーとしてそういうひどい目に合っているような自分をやり続けてきた。このような見方です。私は彼らを見ている。どこに可哀想な人がいるのかとここまで言う。

そしてこれらはあくまで潜在意識のことであるから表層意識の中における彼らに対して何かを言ったところでそれは一切通じないのだ。そういうことを踏まえて私たちは大量に乱れ飛ぶ、良いだとか悪いだとかの言葉の判定を自ら行わなくてはならない。

そのような段階に到達してしまっている。 善良な人間などこの世界にはいない。それは自分がない人間という意味だ。私はロボットであると宣言している状態の事だ。それを人に伝達しているだけにすぎない。

そこまで世界を組み替えて今までの全てを理解し直さなければならない段階に来ていると私は勝手にあなたに言うのだ。

ーー記事ここから　毎日　１１７

　北京市保健当局は17日の記者会見で、15日に北京市内で初めて確認された新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染源について、「国外からの物品による感染である可能性を排除しない」と指摘した。7日にカナダから送られ、11日に北京に到着した郵便物が、感染源となった可能性を示唆した。　保健当局者はその根拠として、感染者の発症前2週間の濃厚接触者69人や接点があった可能性のある1万6547人全員がPCR検査で陰性だった一方、カナダからの郵便物の表面や内部から陽性反応が確認されたことなどを挙げている。　当局者は「世界的に新型コロナの感染拡大が続く間は、できるだけ国外からの商品の購入を減らすように、また国外からの郵便物を受け取り、開封する際はマスクと手袋をつけ、直接接触を避けるように」と呼びかけた。　北京市保健当局が「まだ確定したものではない」としながらも、国外郵便が感染源との見方を強く示唆した背景には、2月4日に開幕する北京冬季オリンピックの直前に北京市内が混乱するのは避けたいとの思惑もありそうだ。五輪開幕を控え、北京では1月22日から市内に入ったすべての人は、到着後72時間以内のPCR検査も必要となる。【北京・米村耕一】

https://mainichi.jp/articles/20220117/k00/00m/030/244000c

ーー記事ここまで

カナダからの郵便物にオミクロン株と言われているものが付着していたからそれが原因で中国国内の感染が爆発した。このような言葉が本当にまともに国家の行政の単位から出てくるということそのものが中国というものの在り様を表している。

彼らは中国なる座標というのは国家であれ集団であれ個人であれ責任を取るという概念がない。

自分にとって都合の悪いことは全て誰か他の責任である、誰かが自分に仕掛けたものである、自分はかわいそうな被害者である、この座標はずっとこれでやってきた。

儒教圏域と言われる座標はこれを、その立場を保持しながら、彼らはだからこそ被害者である我々は、外側に侵略暴虐奪い取りを行っても構わないというロジックを形成し、実際にそれを行動として仕掛けている。

このカナダを名指しにしたような動きというのはもちろんカナダのトルドー政権と言われるあれらがウイグルにおける虐殺に対しての非難決議を採択したから、これに他ならない。仕返しである。

もちろん中国の当局というのはそもそもが自分達が作ったウイルスであるのだから固形物に、物体に付着して四日間も五日間も生きているなどということがあり得ないということを彼ら自身が一番知っているのだ。

にもかからずこのようなことを言う。呆れて物が言えない。彼らは2年前の2020年の2月1日と定める武漢の街の中での大量発生、その後からの自称病院施設と言われているものの中で世界で先駆けて血清治療とカクテル療法の二つを同時に行ったようだ。

なぜ彼らは最初からそれらの超効果的な治療方法を知っていたのか。それは簡単なのだ。生物兵器というのは自国の兵隊たちにブーメランとなって跳ね返ってくる可能性が高いものだ。だからそうなった時に治療方法を確立しておかなければならない。どうやっても。ではどうやってそれを獲得するのか。

人体実験を行う。それしかない。しかもサンプルが大量の数の人体実験である。中国というものはそれを度々国民に対して行なっている。私はそう判定する。それが中国の周辺地域で常に発生しているおかしな鳥インフルエンザであるとかネズミペストだとかの形の違った動物から人間に伝染したと後で報告される様々な伝染病の類の拡散の動きだというふうに私は捉える。

あれらが発生した地域には軍の研究所だけではなく民間の製薬関係の研究所であるとかそうしたものがたくさんある。企業団地のようなものも形成されている地域もある。そして今の中国というのは国家総動員法が発令されている戦争状態だ。だから民間企業であろうが何であろうが国家の戦争計画に基づいて強く協力している。

そうした民間企業が軍の設備よりもきちんとした管理が行われているのか。行われているわけがないしそこから漏れたという考えもあるし、さらに前述したように生物兵器の治療法を獲得するためにわざと農村戸籍の人々にこれをばらまいて人体実験をしている。この考え方もどうしても持っておかなければならない。

私たち日本人は彼ら中国人なる肉体の中に入っている魂の本体の判定を大きく見誤っている。今でもそうだ。しかしそれを大きく改善刷新しなければ我々の側は全て死滅することになる。

私はその側には立たない。 できることであるのならあなたもかしこきたり個人になっていただきたいと思う。それは自らの過去の頑迷なる自分からの脱却という意味を持っている。

ーー記事ここから　日経　１１７

INPEXと石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）は17日、島根・山口両県沖で海洋ガス田の探鉱を3月から始めると発表した。国内での海洋ガス田の新規探鉱・開発は約30年ぶり。経済産業省は天然ガスの自給率を高めて安定調達につなげたい考えだが、環境団体などから「脱炭素化の流れに反する」との批判が出る可能性もある。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA154MQ0V10C22A1000000/?n_cid=SNSTW001&n_tw=1642415491

ーー記事ここから　産経　１１７

国内海洋ガス田３０年ぶり新規開発へ　島根・山口沖　令和１４年生産開始目指す

石油・天然ガス開発の国内最大手であるＩＮＰＥＸは１７日、３月から島根・山口沖で、石油・天然ガス田開発の前段階となる試掘を指す探鉱事業を始めると発表した。　探鉱や開発の成功が前提となるが、国内の海洋油ガス田としては約３０年ぶりの新規案件となる。現在、世界規模で原油や液化天然ガス（ＬＮＧ）などエネルギー価格が高騰する中、天然ガスの国内自給率増に貢献するだけでなく、自国で少量でもエネルギー生産できることは経済安全保障上の観点からも重要といえる。今後、商業化できる埋蔵量が確認されれば、令和１４年をめどに生産を開始できる見込みだ。 　国内の海洋における天然ガスの探鉱はこれまでも各地で行ってきたが実現は難しく、商業化できているのは平成２年から生産する新潟県岩船沖のみとなっているのが現状。今回開発する地点では、２３年度に行った３次元物理探査船「資源」による探査やＩＮＰＥＸによる調査結果などを踏まえ、２６年度から３年間、経済産業省の委託事業として掘削調査を実施。天然ガスの存在確認に成功していた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/7246bd14253effcc134f2ea00ea7aec19733b678

ーー記事ここまで

日本のこのエネルギー開発の動きというのは今までの経産省を含めるような官僚集団における欧米石油メジャーなどからの石油の輸入に関わるような利権、これを飛び越えた動きであろうと判定する。

それは今年の4月29日以降サンフランシスコ講和条約における裏側の設定とでもされるような、日本が日本自身でいくつか自らを縛ってきた設定の条項が解除される流れに連動しているものだと私は判定する。

それは日本国内その周辺に実は海洋資源及びエネルギーを含めるような様々なもの、資源眠っており、それを開発することはまかりならんという風な設定があったとされる見方である。

それをしない代わりに米国の支配層達から大きくそれを、エネルギーを購入してその上で彼らの米国の経済を下から支えるという装置として日本国家をポジション、位置させてその上で日本の国家安全を図ってきたという見方である。

国家が生き延びるためには色々なやり方がある。私はそのようなやり方を批判はしない。死んでしまったら元も子もないからだ。

翻ってこの島根山口沖における海底ガス田の試しの掘削、試掘の動きというのはおそらくは失敗という方向にはならないのではないかと判定する。

もともとそういうものが採算ベースで取れるだろうということが分かっていたけれどそれは我慢していた。こんな見方である。もう一つ言う。

この海底ガス田と言われているものの開発と並行して海底に常時大量の形で実は今溜まっているメタンハイドレードと言われているものの試掘採取、そして実際の火力発電所での燃焼実験の長期試験。

こうしたものも隠されているのではないかと私は想定する。日本の周辺のメタンハイドレードというものは現状時点において日本の成長率が今のままであったとしてもそれでも100年から120年前後の埋蔵量があるとされる。

それは表層型であって地面の下にあるものは含まれていない。これも開発できるとなれば日本は一気に資源大国になる。だから韓国の連中がこの日本海にある莫大なこの資源を自分たちでは採取掘削できないのにも関わらず、それを欧米中国のメジャーにやらせるという全体計画のもとに、日本海すべてを韓国の領土領海だと強奪泥棒の動きを公然と開始しているのは、彼らが必要のない海軍戦力の強化拡大を必死になって今行おうとしているのは、全てこの強奪の動きがあるからだと私はあなたに伝える。

ーー記事ここから　プレジデントオンライン　118

まだ正式に政府が発足していなかった昨年11月、早くも彼女は中国には妥協のない態度で臨むと公言し、北京五輪の外交的ボイコットにまで言及した。さらに12月の日刊紙「ディ・ターゲスツァイトゥンク」のインタビューでは、「雄弁な沈黙は長期的には外交ではない。たとえ、これまで多くの人がそう思っていたにせよ」と述べて、皆を驚かせた。 　雄弁な沈黙というのは、多弁でありながら言うべきことは何も言っていないという意味だから、これまでのメルケル政権の親中路線に対する痛烈な批判である。メディアと国民が偉大な政治家と持ち上げるメルケル前首相にここまで盾突くとは、怖いもの知らずというか、自らの理念に忠実というか。ちなみに新政権の施政方針には、南シナ海、台湾、香港、さらに新疆ウイグルなど各種中国問題がてんこ盛りだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d411fb9b3f9e596098f000d4e15f4dd9519a527f?page=4

ーー記事ここまで

ドイツなるものが魔女メルケルの残したマイナスの遺産に苦しんでいる。それを打破するために生まれてきたのがショルツ政権だ。それはメルケルに抑圧されてきた側のドイツ国民の潜在意識が形になったような政権である。しかし統一化されていない。まとまっていないので方向性が不安定で、反中国に舵を切りたいがそれを行えばドイツの経済が完全に終わってしまうので、そうすると多くの従業員を抱えるような経済支配層等が自らの経歴と月給に困難が生じるためにそこに大きく踏み込むことができない。

しかしドイツというのはそれでも建前上ではあろうが人権関係に一番寄与、ふかく関わっている国家という形で生きてきた。戦後。

その自分たちの姿を中国にこれ以上深く関与するということでウイグルの虐殺民族浄化などに深く賛同国家としての判定付けがなされてしまい特にユダヤ人勢力からそれをなされてしまい、そのことが彼らのビジネスにおける優位性というものを毀損する、壊していく可能性が高まって来れば彼らドイツ経済界も渋々といやいやと、自らの姿を変えざるを得ない。

えないのだがしかし、私は彼らがそうした形を取るのはないだろうと見ている。少なくとも今のドイツ経済界は、それほどにドイツの中の親中派と言われている勢力の汚染度合いというのは、日本における親中派など子供のままごとだと思えるほどのものになっている。

日本の経団連などはそれでも親中派だという風なレッテルを貼られているような経営者たちはいるが、しかし例えば中国語がペラペラというそうした人物はほとんどいない。

ところがドイツにおける親中派と言われる経済支配層個人たちは中国語で読み書き思考できるほどに中国に入れ込んでしまっているような、もう引き返すことのできないようなキャラクターたちが佃煮のようにドイツ経済界の箱の中に詰まっている。

そんな状況下で変わるということができるのか。私は相当に困難だと思っている。しかしドイツがここで中国に対しての態度を改めるということができなければそれは結果として欧州の分裂をも含めるような不安定化の発生、これの始まりだとみなしている。

ーー記事ここから　プレジデントオンライン　118

風見鶏のマスメディアがベアボック氏にエールを送り始めた理由は、最近、世界で高まりつつある中国批判と無関係ではないだろう。これまで彼らはメルケル前首相に忠実で、中国批判は極力控えていたが、さすがにそろそろ修正が必要だと思い始めている。　実はドイツの政界ではここのところ、これまでの親中政策を修正しようという動きが次第に高まっている。しかもそれは緑の党だけでなく、今までメルケル首相の権力の下、中国批判が封じ込められていたCDU内でも同様だ。 　ただ、肝心の社民党は、これまでの16年のうちの12年もメルケル政権と連立を組んでいた上、「メルケル政治の継続」を謳い文句に選挙に臨んだため、思い切った政策転換が打ちにくいという問題を抱えている。つまり、今やショルツ首相にしてみれば、ベアボック氏の人気はまさに渡りに船。そういう意味では、ベアボック氏は今、適正な波の上に乗っかっている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d411fb9b3f9e596098f000d4e15f4dd9519a527f?page=4

ーー記事ここまで

私達はドイツというものが将来的には EU というものから脱退するであろうという世界構造線、その預言とでも言える情報を渡されている。私はその理由というものを一応考えてみたが EU の他の各国が反中の方向に向かい、ドイツだけが親中の方向に向かうのだと考えるのなら、それはドイツは結果として EU から抜けるということを採択せざるを得ないだろう。

なぜか。エネルギーのすべてをもはやロシアににぎられてしまっているようなドイツにとって、ロシア中国の連合体に逆らうという選択肢がそもそもないからだ。

未来は確定していない。私の今言ったようなことも複数ある選択肢の一つでしかない。しかしそれを見越して一番可能性の高いものをあなたは見据えるべきだ。

ドイツは今メルケルのかけた魔法を必死になってそれを解きほぐす、解除しようとしている。しかしその動きが成功するかどうかというのはドイツという国家の中にいっぱい詰まっている愚かで無知な、自分がないというドイツ人達が自らの人生とは、自らの存在とは何か、ということの意味を獲得できるかどうか、そしてそれを行動に移せるかどうか、そしてその行動の改変を継続できるかどうかの全てにかかっているだろうというこの言い方しかできない。

そしてその一連の表現は我々日本人に対しても当然適用されるものになる。岸田政権と言われているもの、そしてその周辺の親中ぶりの度合いというものははなはだひどい。

彼らは今一生懸命に隠しているがどうしようもなく中国に全てを握られてしまっている。しかしそれこそが我々日本人の現実だとまずこれを正面から見なければならない。その上で次に移動していくかということを想定する。

それは数多くの庶民と言われる人々の脳の中で発生するたくさんの情報を複数処理並行処理するような形で、この日本国民全体の情報パッケージ領域の中に共有伝達、たくさん蓄積そして演算、そして刷新という風な形における解答の獲得からの決定決断、という風な形にどうしても持って行かなければならない。

我々日本人が大きく変わらなければ世界は絶対に変わらない。

我々の使命というのは本当に大きく重いのだ。

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これから世界はこうなるという事はわたしはいえない。世界は確定していないからだ。　しかしこれから世界はこうする、という人間の意思を言うことはできる。　それは世界に対して己なる座標がどのように関わって取り組んでいくかということの予定計画であり、宣言、つまり意思の表明、意志の表明ののいわゆる矜持といわれる分野における表現だからだ。　それならできる。　実現可能かは別としてもできる。

今の人間に、日本人に足りないのは恐らくこの部分だ。　もちろんほかにもたくさん足りないところはある。　しかしこの「　自分はこうする。　自分はこうしたい」　という強い思いがない人間があまりにも増えてしまったので、それらをもっている邪悪な座標にここまでやられてしまったのだ。

邪悪な座標はこれを持っている。　「　人間を支配しつくしたい。　人間を含めるすべてを滅ぼしたい」　だ。　悪の矜持だともいえる。　もちろんわたしはこんなものは認めない。　彼らの座標の構成員をすべて索敵して無効化しなければならないと常にいう。　自分には何の力もない癖にピィピィとうるさいやつなだと自分でも思っているが、しかしいう。

我々人類はこれらの悪の計画を持っている存在というものがいるわけがないというふうに勝手に自分で自分を縛っていた。　間違いだ。　愚かだともいう。　それらの座標は本当にいる。　目的は人類がまだ熱源光源動力などに転換することに成功していない精神エネルギーという資源を搾取するために彼らはそれを行っている。　この精神エネルギーを含める思念、想念の部分が本当に資源エネルギーなのだという概念をどうしてももっていただきたい。　そしたら今までの人間世界でのおかしな動きが、システム構造が分かってくる。　これは大事な概念なのでこれからもいう。

世界におけるかかわりとは「　自分はこう思う。　自分はこう決める。　自分はこう動く」　しかない。　人間というあまりにも微細なエネルギーしか一時的に保有することができない座標にはそうした選択肢しか存在していない。　わたしはその観点で世界を自分をその先を見ている。　構想をしている。

これからこの旧来の世界は本当に終わる。　滅亡ともいう。　しかしそれはゼロになるという意味ではない。　新しい舞台になるから旧い劇が終わるという意味でしかない。　そしてその新しい舞台に移動するかどうかは、それぞれが判断して、それぞれが行動をもってそれをしなければどうにもならない。

誰もその劇場には連れていってくれないからだ。　自分で歩くしかない。　そういうことの概念をわたしは伝えているつもりだが、バカなので中なか伝わらない。　ま、なんとか読み取ってください。

　　世界を飛び超えよ

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終了

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