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2022･13月曜（令和四年)

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たしかＣＧＮだったと思う。　チャイナガバメントニュースだと思うのだが、このサイトだけを見ていると、本当にこれからの地球の覇者は中国だと簡単に洗脳される。　実に巧妙に都合のいい情報だけを発信している。　これらの情報が嘘だとは言わない。　しかしその情報を構成している中国人なるものの内奥を表現しているとはとても思えない。

洗脳とはこういうふうに上手にやるのだなあと、ある意味感心した。　もちろん、中国内部の中国国民なるものの大部分は、これらの官製メディアの報道を信じている。　信じているのだろう。　社会信用システムの下で、信じるという言葉に裏打ちされる人間の行動が表現されることはないが。

ーー記事ここから　ＣＧＮ　１２２４

　2021年12月23日、イランの原子力発電所周辺州で大規模な軍事演習「大預言者」が実施されました。　　ブシェール州、ホルモズガン州、クゼスタン州で陸海空軍が核施設を防衛する目的で実施された。演習には最新鋭とみられるカラール戦車も姿を見せた。

http://japanese.china.org.cn/?

ーー記事ここまで

去年の23日イランにおいて原子炉夢発電所を守るための大規模な軍事演習 大預言者が行われた これはイスラエルの攻撃が来年にはつまり今年には近いということをイランの関係者はもちろん読んでおり、このためにイスラエルに対して威嚇行動を含める一連の表現をしたという言い方になる。

イランは既に革命防衛隊という軍事コングロマリットまたはマフィアとでも言えるような 擬似的な一族同族集団利害得失集団によって独占運用されており、これらの勢力がイランにとって国民にとって必要不可欠であると 信じさせるためにもこれらの軍事演習というのは 定期的に行われる。

これによって経済を回すという構造もある 私は中東で戦争が起きる可能性 小競り合いがある可能性は消えていないと判断しているので これらの動きが逆にイスラエルの内部の好戦的人間集団をその気にさせる形になってしまうのではないかということを 危惧している。

ーー記事ここから　プレジデントオンライン　１２

台湾有事は抑止せねばならない。なぜなら、台湾有事は高い確率で日本有事となる可能性があるからである。　習近平が台湾を侵攻するかどうかという意図の問題から議論するのは誤りである。まずは人民解放軍の能力を見なくてはならない。安全保障の分析は、相手の能力評価から始まる。中国自身の国力の急増を反映して、人民解放軍の予算も能力も急激に上昇している。もはや米軍以外にサシで中国軍に対応できる軍隊は存在しない。我が自衛隊もサシの戦いなら負ける。　自衛隊の能力構築には巨額の予算と時間がかかる。第二次安倍政権登場まで、中国の大軍拡を横目に見ながら、日本政府は無責任にも防衛費を削減し続けていた。第二次安倍政権が立ち上がったとき、防衛費はわずか4兆7000億円だった。安倍政権が終わった後、防衛費は5兆3500億円のレベルにまで戻した。しかし、その時すでに中国の軍事費は25兆円弱で、さらに2桁で伸びようとしている。地域の軍事バランスは、急激に中国に有利に傾きつつある。

https://president.jp/articles/-/53170?page=1

ーー記事ここまで

台湾侵攻が ないとは言わない しかしそれは今年ではないであろう。 戦争を行うための必要な感艦船がまだ完全に完成していないからだ。 しかし台湾侵攻を行う場合においては 必ず尖閣諸島や先島諸島などに中国軍が上陸をする 台湾単独で中国人達があの島を占領し続けることは困難だからだ

だから南シナ海及び沖縄周辺の外側にも陣地を拠点の基地を構築し日米の勢力がその基地より内側に入ってこないようにするための措置を必ずとる 無人島は狙わないもともと人間が住んでいる島であれば水食料の確保が容易だからだ 電気もあるだろう通信もあるその上島民を人質として取る

日米の勢力が奪還作戦に向かおうとする時にこれらの島民を一人ずつ拷問にかけて殺す。そのことで日米のがわを反撃させないようにする必ずそれをする

ーー記事ここから　プレジデントオンライン　１２

中国、台湾のいずれも、それ以前には尖閣など名前も場所も知らなかったであろう。実際、1960年代までの中国人民解放軍海軍作成の地図にも、日本領として「尖閣諸島」がはっきり書き込まれている。その一冊が虎ノ門にある内閣府の領土主権展示館に展示してある。　サンフランシスコ講和会議には中国も台湾も呼ばれなかったが、そこで尖閣は台湾の一部ではなく沖縄の一部と明瞭に認識され、日本独立後は沖縄の一部として沖縄駐留米軍の施政下に入った。サンフランシスコ講和会議後、中国も、台湾も、長い間、このような尖閣の扱いについて、全く文句を言わなかった。尖閣を日本領と考えていたからである。　尖閣諸島が問題となった時点の中国は惨めだった。毛沢東の大躍進と文化大革命で数千万人を死に追いやった中国の経済は極度に疲弊し、また毛沢東はソ連とのダマンスキー島での軍事衝突でブレジネフを怒らせて震え上がっていた。　1970年代前半の日中国交正常化の折、周恩来首相は訪中した田中角栄総理に対して、兎に角「一気呵成かせい」に国交を正常化したいと述べて、尖閣など油が出て急に問題になった、油が出なければ誰も気に留めないのに、などと率直に話していたのである。日本は、この外交文書を全て公開している。

https://president.jp/articles/-/53170?page=1

ーー記事ここまで

中国の一部である韓国は竹島を強奪する時にそれをずっとやっていた。我々日本人の庶民は日韓基本条約の時に 韓国なる勢力がどれだけ薄汚く残虐なことをしたのかという歴史的事実を知らなければならない 。

何も知らない人間が日韓友好であるとか韓国の文化文物商品は最高であるだとか これを批判的な言動をする人間は人種差別主義者であるとかレイシストであるとかと決めつけるような一連の手法は奴らの常套手段であるということにすら気づかないこの愚かな態度は 私はこれからの新しい地球にとって必要のない人間ですと自ら宣言しているのに等しいと判断している。

中国は儒教圏は奪い取るということでしか自らの存在を表現することができない魂たちがあれらの肉体の中に居座っているような 段階の人間が大多数を構成している。　彼らが生み出すということの本当の理解と自由ということの本当の理解を獲得しない限りにおいては 私は彼ら勢力座標が この地球圏で 生き残って行けるとは思っていない。

人間の人類の集合意識の合算の合計の結果として 私は 中国の中での 天変地異を含める様々な厄災 とでも言えるものが 彼らに気づきを促すために現象化しているのであろうとモデル化しているのである。

ーー記事ここから　西日本新聞　１２

ソニーグループが2021～23年度の3年間で、長崎県諫早市にある半導体画像センサーの主力生産拠点を中心に、7千億円程度を設備投資することが分かった。世界的に半導体が不足する中、画像センサーで世界シェア首位の半導体事業を成長戦略の軸に据え、スマートフォン向け最先端製品の生産能力増強を図る。半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）の熊本進出で、画像センサーに組み込む半導体の安定調達が見込めることが、ソニーグループの巨額投資を後押しする。

https://www.nishinippon.co.jp/sp/item/n/855718/

ーー記事ここから　読売　１２

【独自】「日の丸半導体」復権へ、九州８高専に専門課程…政府方針　　政府は半導体の国内生産能力を高めるため、高等専門学校（高専）での専門人材の育成に取り組む方針を固めた。２０２２年度中にも九州にある八つの高専を対象に、半導体の製造や開発に関する教育課程を新たに盛り込む。世界的な半導体不足のなか、技術の担い手を増やし、かつて世界をリードした「日の丸半導体」の復権につなげたい考えだ。　高専は、中学卒業後に原則５年間の専門教育を行う高等教育機関。一般科目に加えて機械や電子、化学などの専門科目があり、実験や実習を重視した教育内容が特色だ。「卒業生の技術力は高いが、半導体の専門教育はほぼなく、半導体業界で活躍できる人材は少ない」（政府関係者）のが実情だった。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20220102-OYT1T50031/

ーー記事ここまで

ソニーが熊本の tsmc に関連するような工場への投資の他に、長崎にある自社生産工場半導体拠点に2023年までにおよそ7000億円の投資をして、半導体研究開発製造部門の強化をするという報道が行われた。

その周辺における九州の8つの高専に専門課程を作るということの発表を政府が行った。　半導体の国内生産能力を高めるために地元の九州、ここに八つ高等専門学校があるのだが、ここで人材を育成するということを決めた。

これらの行動だけを見ると単に九州に就職先があるからここに決まったのだという風な見方をする人が多いだろう。　熊本菊陽の工業団地というのはどこにあるのか。　高台に立っている。　あそこが津波などで水没するようなレベルの水害というのはほぼありえない。

そしてあそこには SCK と TEL がある。　ところがここは熊本地震の時も被害という被害は受けていない。　製造装置は除振台の上にあるし FAB 自体が免震構造になっている。

そして地震からの噴火というわけでもないが阿蘇山のことを危惧する人もいる。　しかし阿蘇山が巨大な噴火、 ASO 4レベルの噴火を起こすのだとすれば、菊陽に限らず日本全土の全ての行政システムがもう麻痺している。

そもそも阿蘇山というのは東側にある。　これらの不安情報発信業務の人々というのは、自分でもよく調べない状態で大衆に不安を発生させるための言論活動をしている。　もちろん今のマスコミとやらの人々である。

わたくしたちは彼らを本当にリストラしなくてはいけない段階に来ているのだというのが、今回の半導体界隈報道で明らかに中韓がいるなという文章構造に出会った時に、私はそれを強く確信するのである。

ーー記事ここから　知財ニュース　１２２８

国立研究開発法人 量子科学技術研究機構（量研）は12月7日、使用済みのリチウムイオン電池から99.99％という超高純度でリチウムを回収できる装置を開発したことを発表した。　国内では、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けてEV（電気自動車）のますますの普及が予想されているが、リチウムイオンバッテリーの需要の急拡大により2027～2030年頃にはリチウムの確保が困難になると予測されている。この問題への対策としては、使用済みLIB（リチウムイオンバッテリー）のリサイクルが最も有力だが、既存の技術ではコストが高すぎるのもまた現状だ。　そこで、量研の量子エネルギー部門六ヶ所研究所増殖機能材料開発グループの星野毅上席研究員らの研究グループは、新開発の高性能イオン伝導体を20枚積層してリチウムを回収する装置を開発し、リチウム回収コストの評価を実施した。同機構の方式は、使用済みリチウムイオンバッテリーを加熱処理（焙焼）して得た電池灰を水に浸し、溶け出したリチウムイオンを分離膜で精製するというもの。

https://chizaizukan.com/news/59X1EudlXpBOuZFeQnqk1Z/

ーー記事ここから

これからの直近のおよそ100年ぐらいの前後においては 日本という国家日本語で読み書き思考し行動する人々がすべての人類を引っ張って行く そういう予定になっている そしてその根拠として日本の各種民生の領域軍事の領域に隠れている様々な新技術そして既存の技術のさらなる応用か1000連かとでも言えるものがこれからの人類の多くを救済導いていくことになる そのことの事例でこれらのリチウム電池からのリチウムの99.9%以上の回収という事例を読み込むべきだと私は言う

少し前には東芝が高圧臨海燃焼火力発電システムというものを発表しており実喧嘩もしておりこれを米国が採用するであろうという風な流れに入っているがそうした根本的な情報は都合が悪いのであろう中国韓国などにとって都合が悪いのであろう日本国民の多くに知らされないようにされている多くの妨害の力が働いている

ーー記事ここから　知財ニュース　１２２８

試験装置では14日間の稼働で、この電池灰浸出溶液に含まれるリチウムの約8割に当たるリチウムを回収することができたと発表。試算によると、2020年度貿易統計によるリチウムの輸入平均価格（1kgあたり1287円）を下回る製造原価で回収できることがわかったという。さらに、高濃度リチウム原液を作れば輸入価格の半値以下での回収も見込めるという。　現在、リチウムを100%海外輸入に頼っている日本においては、本成果は国内資源循環への展望が拓かれる。またリチウムは核融合の燃料ともなるため、リチウム資源の安定確保は、核融合エネルギーの早期実現に向けた重要な課題となる。　さらに今回開発された技術は、リチウムのそもそもの供給源である塩湖かん水からのリチウムの回収も可能にする。同研究機構は今後、「海水からのリチウム回収技術確立、すなわち無尽蔵のリチウム資源の確保を目指して研究開発を進めてまいります」と語っている。

https://chizaizukan.com/news/59X1EudlXpBOuZFeQnqk1Z/

ーー記事ここから

これは火力発電の燃焼における二酸化炭素の排出をゼロにしてしまうという技術でありそれが普及するとそもそも立つカーボン二酸化炭素は悪者だという風な設定のもとに原子力発電所を普及させようとしていた欧米のカバール地底政府悪魔教教団ディープステートと言われる連中に非常に都合が悪いということが分かるであろう。

しかし革新的な技術というものはこれらの少数の人間たちが大多数の人間を当然のように支配コントロールするのだと言う。この邪悪な意図を粉砕する。そして我々日本人は その粉砕の動きを徹底的に拡大させていかなければならない。巧妙にバレないように。気付いた時にはこれらの悪魔教教団と言われている人たちが何の手出しもできなくなるほどに巧妙に。

この邪悪な言葉の設定を、技術の更新によって破壊消滅無効化しなければならない。

この地上世界で人間の進化を新報徹底的に妨害してきた勢力が本当にいる。それらの勢力をこれ以上の話にしていてはならない。 放置することはもはや許されない。なぜならば彼らは自らの欲望の実現化のために全てをコントロールしようとしかけるがそのことに対しての失敗が発生しても一切責任を取らないからだ。

地球が変わると決めて実際に変わった。地球が変わった以上は人類が変わらなくてどうする。そしてその人類の中で真っ先に今この瞬間何もかもに気付きつつある日本人の我々が、私があなたが変わらないでどうするのか。 そういうことこれらの既存の動きから読み取ってほしいと私は勝手に思っている。

ーー記事ここから　デイリー１３

　【上海、北京共同】香港証券取引所で３日、経営危機に陥っている中国不動産大手、中国恒大集団の株取引が停止になった。恒大は公告で停止の理由を明らかにせず、新たな発表を準備しているとした。恒大は昨年１０月にも株取引が停止となっていた。当時は子会社の売却交渉が理由だったが、交渉は失敗に終わっていた。　恒大は昨年１２月に米ドル建て社債の利払いを実施できず、格付け会社から一部デフォルト（債務不履行）と認定された。年末にも別の社債の利払いをしなかったとされ、猶予期間中とみられる。　恒大は、政府の監督の下でドル建ての債権者らと債務返済の見直しを協議している。

https://www.daily.co.jp/society/economics/2022/01/03/0014959562.shtml

ーー記事ここから　ブルームバーグ　１３

中国恒大の株式売買停止－海南省でアパート解体命じられるとの報道後　　中国恒大集団の株式売買は３日に香港市場で停止された。　　中国メディアの財聯は１日に、海南省儋州市が中国恒大に対し、建設許可が違法に取得されたとして、同省内で開発中の39の建物を10日以内に解体するよう命じたと報じていた。　　同社は３日に、内部情報の開示まで株式売買が停止されるとの短い発表文を公表した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-01-03/R541QJDWX2PS01

ーー記事ここまで

中国では権威がすべてである。 だからそれに逆らうようなものは 基本皆殺しにされるのだし 経緯が間違うことはあり得ないという設定になっているからそれらに関連するすべては 証拠隠滅を含めて無かったことにされるという歴史がずっと続いていた。

わたくしたちは例えば焚書坑儒であるとか 地下鉄を埋めてしまっただとかそれらの事例を覚えているはずだ。 そこから紐解いた時に この海南省における高台集団の関連する建築物に対しての解体命令というのは中国という国家の中に そもそも最初から 恒大集団というものは 存在しなかった という計画が 始まったということを意味している。

私たちはさらに 2020年の2月1日と決める武漢市から発生したウイルス騒ぎの後に 中国政府がこれらの証拠隠滅を徹底して行なっていたということを思い返さなければならない。

去年の末に恒大集団関連の 未完成の 建築物に対しての 工事の再開が 91.7%の 範囲で 再開されたという報道があったが これは何のことはない、未完成の建設物を解体する準備に入ったと捉えるべきであろう。 恒大集団に莫大な資金を投入していた全ての関係者は これから何もかも失うことになる。

優良資産は全て中国国家が没収し残る不良債権不良物件といわれているものも証拠隠滅の段階に入ったのだから金を貸した人間達は何も回収できないとなって行く 。

中国が 大きく広がる世界というのは責任を取らず弁済もしない弁償もしない世界ということだというのが 今回の動きで 明らかとなった。 それでもこれからの世界は中国がリードするのだと言う 表現を発信する連中は明らかに中国共産党の工作員 利益受益者であると分かる。 そうした者たちの活動を 言論の自由という言葉によって見過ごしてきた我々庶民に大きな責任がある。

騙しコントロール支配 これを最初から求めている言論というのは自由という範疇には含まれない。 なぜならば自由というのは必ず等価の対価を支払うということがベースとしてある概念だからだ。儒教圏域と言われている座標は その概念がない。 だからそこから出てくる言葉というものは そもそも 自由という領域を全く表現していないのだ。

ーー記事ここから　産経　12

自分の脳と他人の脳を通信で接続し、考えたことをテレパシーのように伝え合うための研究が昨年、日本で始まった。ＳＦの話ではない。政府が進める国家プロジェクトだ。　目指すのは、脳の情報を外に取り出して解読するだけでなく、脳の中に情報を入れる方法も開発し、脳から脳へ情報を直接伝える技術を２０５０年に実現させることだ。　脳の信号を埋め込み型の電極で検知し、人工知能（ＡＩ）で意図を解読してインターネットで伝送。これを別の人が受信し、電気的な刺激などによって脳内に取り込み、発信者の意図を知る仕組みだ。今年からサルを使って脳内に情報を入れる実験を開始する。　会話ができない難病患者の意思伝達を支援するのが目的だが、プロジェクトをまとめるベンチャー企業アラヤの金井良太代表取締役は、さらに将来の可能性に言及する。

https://www.sankei.com/article/20220102-VXDZNP3CWFIRPKTQP6CGGG35AQ/

ーー大紀元　1217

米政府は16日、中国人民解放軍の軍事開発や人権侵害に関与しているとして、ドローン大手のDJIなど42社・団体を新たに制裁対象に指定した。対象企業への投資を禁じるほか、事実上の禁輸措置を発動する。　商務省は中国の兵器開発などに関与しているとして、34団体を17日付けで輸出管理対象とする「エンティティーリスト」に追加する。中国の研究所「軍事医療科学アカデミー」とその傘下11機関が含まれており、「脳を制御する兵器」などバイオテクノロジー開発で人民解放軍を支援していると指摘した。

https://www.epochtimes.jp/2021/12/83571.html

ーー記事ここまで

わたしは民生と軍事の領域を分けて考える悪い癖をあなたは一刻も早く捨てなければならないといっている。　それは結局のところ突き詰めれば、製品というモノであり、概念という情報でしかないそれらを、軍事だとか民生だとかという恣意的なレッテルを張り付けて、身勝手に分類して、自分で自分を拘束束縛制限する愚かな態度でしかないからだ。　思考はまず自由でなければならない。

そしてこれらの脳関連のコントロール技術は、いったんはこうした民生領域の情報として扱われる以上は、その相当の前の段階で軍事領域とあなたなが決める世界で、おおむねその形ができてしまっているものだ。　それらの開発資金の回収の為に、差し支えない部分が民生に降ろされてカネもうけの種にされるという構造がある。

ーー記事ここから　朝鮮日報　11

　米商務省は先月16日（現地時間）、中国軍事科学院傘下の11の研究機関に対する制裁を発表するとともに「これらの機関は頭脳操縦（brain-control weaponry）を含む兵器を開発している」とコメントした。中国軍と民間機関が手を組み、遺伝子操作、人間の能力向上、脳・機械インターフェース（Brain Machine Interface）といった最先端の生物工学技術を軍事的な目的に活用しようとしているのだ。　　実際、中国軍は既に2015年から脳プロジェクトを戦略的に進め、頭脳操縦を兵器化しようという野心をあらわにしてきた。特に、専門家らは、中国が頭脳操縦だけでなく顔面認識、人工知能（AI）などの先端技術も軍事目的や少数民族弾圧に活用しているとみている。　中国軍の機関紙「解放軍報」の電子版に当たる「中国軍網」は2018年、「大脳皮質から未来の戦争が始まることもあり得る」というタイトルのニュースで「人の脳波は指紋のように唯一無二なもので、脳波データを特定のシステムで翻訳すれば視覚・聴覚・言語・感情などを読み取ることができる」とした。この記事は「膨大な脳波データを分析してこうしたシステムを構築すれば、電磁波などで信号を送り、人間の感情の状態を本人も気付かないうちに変える軍事目的を達成できる」とつづった。具体的な方法を提示したこともある。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d65963956c0f3725393e164df439f5b422d323ba

ーー記事ここまで

人間の神経伝達物質を、脳内の伝達物質を、外部からの電磁波や音響、気圧差、粗密波（　たしかこんな単語だったと思うが）　などを通じてそれらの発生から受け渡しなどを外部から干渉支配して、その人間がまるで自分自身で物事を考えているという状態そのものを、外部からの操作によってコントロール実現する。　そういう技術がなかば確立されようとしている。　恐らくまだ完全に完成していないが、しかし実用化は近い。

だからマンガにおける攻殻機動隊だったと思うが、あの中に出てきた女性隊長、草薙素子だったと思うが、彼女に職務権限として与えられていた「　他人の魂と思考と行動を外部から勝手に支配コントロールする」　というものが実用化されようとしている。　マンガでは確かソウルをいじるだったか、そんな表現だったと思うが覚えていない。　これらの技術を中国が手にしてしまうという事の恐ろしさを真面目に考えてみることだ。

失敗をしても責任をとらない人間集団がこれらの完全なる人心支配装置を入手すると、彼ら以外のすべてが奴隷になるとわかるだろう。　そしてもちろん彼らはこのシステムを恣意的に使う。　人類の進化は完全に止まる。

ーー記事ここから　朝鮮日報　11

中国国営の新華通信は2019年、「電磁波や光が頭脳操縦の媒介になる」と報じた。 　人の脳波を読んで感情や思考を把握する技術は、韓国をはじめ複数の国で既に商用化の段階に差し掛かっている。人の脳波は、特定の思考や動作をしようとする際に特定の周波数を示すが、このパターンを電気信号に変換してAIで分析すれば、思考を読み取ることはもちろんロボットやドローンを遠隔操縦することもできる。主に四肢まひや下半身まひの患者がロボットの手足を動かすことに活用される技術だが、中国はこれを軍事的に活用しているのだ。 　中国がバイオ技術で、映画『キャプテン・アメリカ』の主人公のような「スーパー兵士」を作ろうとしているという主張もある。米国のシンクタンク「新アメリカ安全保障センター（CNAS）」のエルサ・カニア非常勤研究員（Adjunct Senior Fellow）は、2020年1月に発表した学術論文で「中国は頭脳の反応メカニズムを分析して兵士の反応速度を高めたり、生体技術を用いて兵士たちの反応そのものをコントロールしたりできる研究を進めている」と主張した。

　中国が人民解放軍の兵士たちを対象に、身体能力の強化のため、さまざまな生体実験を行っているという疑惑も絶えない。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d65963956c0f3725393e164df439f5b422d323ba

ーー記事ここまで

わたしは中国なるものの構成者は、あなたは理解できないのだろうがいう。　多くはエルランティ勢力とエホバの合体勢力なのだろうなあととらえている。　だから彼らが母星で科学技術をある一定のレベルで極めたのだと伝達されていたが、それらにしてもどうせ他の星系での技術情報を盗んでコピーしたものなのだろう。　わたしはそう考える。　肉体や居住する星、それらの外的環境が変わっても、内部の魂とでもいえる存在の型が変わらない限りにおいては、何度やらせても同じことを繰り返す。

そしてそれらの失敗とでもいえる原因の追究をしない。　それは彼らの自尊心やらエゴやら美意識をえらく傷つけるから。　だから全体にいつまでたっても失敗情報に関しての改善情報の伝達フィードバックがない。　これは今の中国のコウダイ集団の中に出ている動きではありませんか、少し前の地下鉄を埋めた時の、そして武漢ウィルス大発生の後からの、各種必死になっての証拠隠滅の動きにおおきく表れていませんか、とわたしはあなたに問う。　そしてそれは勿論あらわれているのだ。

ーー記事ここから　朝日新聞１２

　石川県能登地方で謎の地殻変動が1年続いている。3センチほど隆起した観測点があるほか、震度5弱など震度1以上の地震は約70回発生した。専門家は、地下から上昇してきた水が地殻を膨張させた可能性を指摘する。しかし、仮にそうだとして、その水はどこから来たのか。詳しい原因は不明なままだ。変動が終息に向かう兆候もなく、注視するしかないのが現状だ。 　「なぜ地震活動と地殻変動が続いているのか、明確な理由が分からない。我々が経験していないことが起きている可能性もある」 　　国土地理院によると、能登半島の先端にある珠洲市では20年12月ごろから隆起が続き、これまでに3センチほど隆起した地点もあった。 　地震も増えている。金沢地方気象台によると、21年1月から12月22日までに震度1以上の地震が69回発生。21年9月16日には震度5弱の地震も起きた。体に感じない揺れも含めたマグニチュード（M）1以上の地震は3千回以上を数える。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9f2852973512a4e57f15d1354003e160fb4f59c3

ーー記事ここまで

北陸地域においては今から４，５年前の動きだったと思うが、ゆっくり地震という超長期周期の地震が多発していて、それらの原因がわからないということが当時話題になっていたと思う。　確か立山の内奥に空洞のようなものだったか、組成が違う岩石地層だったかが存在していて、それらが原因ではないかと主張はされていたが、確たる検証はされていなかった。　やりようがないのだろうが。

そしてこれらの動きは来るべき陥没現象に向けての何らかの予兆なのだろうとわたしは勝手に考えている。　しかし起きるのが陥没現象であるかどうかはわからないのだ。　ほかにも隆起だとか分離だとか様々な、常識をはるかに超えた地殻の変動があるかもしれない。

今太陽系はすべての惑星が、そしてそれらの周囲を回っている衛星が、何らかの形で活発化している。　それらは太陽風の大きな変化、太陽の磁力線の周期的変更が少し前に起きたのだが、それに連動しているかの動きに見える。　だから本当をいえば地球温暖化が本当にあるのだとするのならそれらは、この太陽系内部の全ての惑星と衛星の活発化現象につなげて考えるべきものだ。

本当の真実を支配層というか、奪い取る者たちだけが独占して、その状況下で彼らのカネモウケのネタにされる。　これらの非合理を許しているのは、われわれ庶民が圧倒的に無知で白痴だからにほかならない。　いつも言っているが。

ーー記事ここから　朝日新聞１２

京大と金沢大のGPS観測では、地殻変動が始まって以降、震源周辺の地下10～15キロの地殻が膨らんでいることが分かっている。何かが大量にたまっているらしい。西村さんは、この「何か」が水ではないかと考えている。 　水の供給源として考えられるのが、太平洋から日本列島の地下へ沈み込んでいる海洋プレートだ。 　プレートには、海底下にあった時に岩石の隙間に入り込んだ海水や、鉱物の構造の中に含まれる結晶水と呼ばれる水がある。こうした水の多くはプレートとともに地球の地下深くに入っていくが、地下250キロほどから何らかの原因で分離し、十数キロまで上昇した可能性が考えられるという。

https://news.yahoo.co.jp/articles/9f2852973512a4e57f15d1354003e160fb4f59c3

ーー記事ここまで

陥没現象が世界で最初に起きるのは東京の湾岸ベイエリア。　その様な情報伝達が２０１４年春に行われた。　そこから世界構造線の進行があまり変わっていないのなら、それらの情報発信に付随して伝達された以下の設定を思い出さなければならない。　それは、陥没現象が開始されるまえに、世界の各地で、恐らく小規模陥没と思われるような動きの報道が出てくる、というものだ。

そしてこれは陥没というキーワードにだけ限定されたものではないだろう。　わたしはそうとらえる。　今回の、既存の常識でははかりかねる地球の動き。　そうしたものの暴露とでもいえる流れも、これもまた、陥没現象を知らせるような何かではないかととらえる。

陥没現象は、人間が構築した人工物から発生する特定の波長の振動周波を嫌う地球が、これを消し去るために行う。　大体はそういう情報だった。　ならそれらを人間が人為でもって解決するとやればどうなるか。　恐らく陥没現象そのものは準備をしてきたのでそんなに簡単にゼロにはできないだろうが、しかしそのサイズを極大化する必要がなくなる。　ほかの何かにエネルギーを回すことが可能になる。　そういうご都合主義的な動きをわたしはする。

人間の世界に衝撃的なことが起きるなら、そこに多くのエネルギーを使用しているのだから、自然界においての激変は抑えられる、という見方もある。　単位空間でため込み、使えるエネルギーの量は決まっているとするのなら、それらの配分をどうするのかという問題。　もちろん仮説だ。　というか、本当の真実をわたしが知るわけがないだろう。　それでも勝手に考えてあがくのである。

　　生きぬいていくために

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終了

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