　台湾が中国に併呑されて一年、残った市民のほとんどが、本土へ送られて、強制労働に処せられていた。

　半導体企業の社員は強制労働を逃れたが、中国軍向け半導体生産に従事させられた。

　そして、台湾島は全島が軍事基地化された。

　米大統領はある日、記者に台湾の軍事基地化を問われたとき、『中国は脅威ではない。友好的なビジネスパートナーである』と発言した。

　リベラルな新聞社は、台湾人が本土で強制労働させられ、人権侵害を受けていることを米大統領に質問したが、米大統領は『そんな陰謀論に答える必要はない』と返答した。

　米大統領はそれに加え『地域のことは、その地域の国々に任せればよい』と、台湾問題にアメリカが関わらないと発言した。

　アメリカが、オーストラリアに輸出する原潜を、契約の三倍の価格へと吊り上げる。オーストラリアは当然、契約違反であると拒否。

　AUKUSの一国であるイギリスが、両国を仲裁するが、米大統領の意思は硬くAUKUSからの脱退を表明。

　米大統領は『中国の脅威など、なきに等しいのに、オーストラリアは原潜を欲しがっている。それはアメリカの優秀な原潜技術をコピーして、自らが原潜を建造、輸出するためである。それは、アメリカの造船業から仕事を奪うことになる』と発言。

　オーストラリアは原潜の調達を停止。早期に購入できる、日本および韓国の通常型潜水艦を購入しようとするが、韓国の親北政権はそれを拒否した。

　結果、自動的に日本の潜水艦が選定された。

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