中酷の格安EVは完全に破綻した。中酷車は「とにかく安い」と言う魔法の言葉で東南アジアやヨーロッパなどの市場を席捲していた。しかし、リコールが当たり前の品質が問題になっている。三菱のエンジニアが「我々の技術は20年先を行っている」と言っても消費者が「20年間使えるのは嬉しいが、今月の給料で買えるものが欲しい」と言われたら終わりだ。

　中酷車はワゴンセールの靴下のようなもの。三菱や日産の車は高級スーツのようなもの。客が求めるのは値引きクーポンだ。しかし、昨今、中酷車は「走る爆弾」と称される程、トラブルが目に付く。リチウムイオンバッテリーが原因の発火事故が相次いでいる。

　米国はトランプが返り咲き、中酷製EVに多大な関税を課し、米国市場から排除する動きを明確にしている。トランプは中酷車に対し、「米国の道路を走る火薬庫」だと揶揄した。

　東南アジアやアフリカ市場への転換を試みるが「安いけど品質が怪しい」と噂が広がり、売り上げにブレーキを掛けている。また、頼みの東南アジアではインフラが整っていない地域が多く、充電スポットが少ないと中酷には向かい風だ。充電設備がない地域ではハイブリッド車が見直しされている。

　中酷製EV車が「安いけど品質が不安」と評される一方、日本のハイブリッド車は「高いけど間違いない」と絶大な信頼を得ている。日本と米国がタッグを組み、中酷EV車を市場の片隅に追いやる作戦が開始された。

　根本は中酷の民度が大きく影響している。政府である強酸党がこれでいくぞ～と拳を上げれば、無関係の企業や富豪が一気に群がり、事業を立ち上げ、時短・低予算の旗を振り、市場を奪い合う。商品力でなく低価格競争に陥る。太陽光パネルも同じで需要と供給など考えず、作り続けた結果、向こう十年間の商品が野ざらしに放置されている。中酷EV車の墓場が出来る程だ。企業や富豪は、採算が取れなくなると、あっさりと事業を捨て、大量の失業者を生み出している。

　強酸党が薄利多売で市場を独占すれば、価格も自由になり、価格を上げて損失分を取り戻す戦法に出るのは土台無理がある。強酸党の経済音痴が現在の経済不況の根底にある。

　トランプの中酷への関税攻撃は、中酷の補助金政策は完全に崩壊する。この流れは市場を奪われたヨーロッパにも広がりを見せている。中酷は売れば売るほど赤字を抱えることになり、突破口が全く見えない状態に陥っている。