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2021･1228火曜（令和三年)

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これから量子間通信の技術の公開からの、ニュートリノの領域を含める素粒子の研究がジャンプアップしてくると捉えているわたしからしたら、下のジェームズウェッブの動きは、来るべき人類の真実の獲得の接近、という風にもこれを見ている。　それは　太陽系シールド　の確認だ。　しかしこれは確か直径１０００光年の球体だったと思うので、それらの端を現行の観測機器で確認できるのかどうかは、わたしは分からない。　だが、そういう傾向のものが出てきたという言い方をしておく。

地球世界から地底政府的な意思の座標が消えていくときに、人類は再び探求という名称の開拓精神を取り戻す。　それは実際の人間の移動を伴わなくても、これらの観測装置が中心となったものであろうが、しかしそれをやろうという気概を持ちだす。　多くの軍事予算が必要となくなっていくからだ。

ーー記事ここから　ＩＴメディア　１２２６

　米航空宇宙局（NASA）は12月25日（現地時間）、巨大な宇宙望遠鏡「ジェームズ・ウェッブ宇宙望遠鏡（James Webb Space Telescope、以下「JWST」）」の打ち上げに成功したと発表した。南米フランス領ギアナの宇宙港からの打ち上げをライブ中継したNASAは「熱帯雨林から時間の始まりまで、ジェームズ・ウェッブは宇宙の誕生に戻る航海を始める」と語った。　JWSTは約1カ月かけて地球から100万マイル（約161万Km）の目標地点に移動する。望遠鏡は折りたたんだ状態で打ち上げられており、段階的に展開していく。　JWSTは、幅約6.5mのミラーを使い、136億光年先の銀河から赤外線を集めることができるという（宇宙誕生のビッグバンは138億年前に起こったとされている）。ちなみにNASAが1990年に打ち上げたハッブル宇宙望遠鏡のミラーの幅は約2.4mだ。　展開が成功すれば、燃料がなくなるまで（5～10年）観測を続けることになる。NASAはJWSTのステータスをライブ追跡するWebサイトを公開している。　約1カ月後に目標地点に到着後、機器をテストする。約6カ月後に最初の画像が送られてくるとNASAは予想している。

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2112/26/news029.html

ーー記事ここまで

中国がこの人口減少問題を臆面もなく表に出してきたということは、我々が想像する以上に中国の中での人間の消滅死亡、これが起きているということを意味する。　中国は現行の流れのままでも20年もすれば日本を遥かに超える超少子高齢化の国家になる。　そうなると海外への軍事的侵略などの冒険主義はできない。　米国と覇権争いを やっているようなままごともできない。

国内の統治で精一杯になる。　それはある意味人類にとっては非常に望ましい展開であろう。　彼らが国民余剰人員を、問題解決がない故に戦争の方向へ、そして海外への経済侵略の方向へむやみやたらに取らせていたのは、ひとえにこの野放図に増やされた人口の増大というところから来ている。

しかし逆に考えてみていただきたい。　中国からこの人口の多さという設定をとれば何が残るのか。　何も残らない。　そして世界の投資家たちというのは中国の人口がおそらく10億はわっているだろうという本当の数字に気づいている。

だがそれらの探求を行わない一般庶民の数がまだ圧倒的なので、その状況下で一般庶民から集めたお金をこの中国なる座標に長期信託の形で利回りの確保をする。　バレてしまったら引き上げるのだが、いきなりそれはできない。

ーー記事ここから　読売　１２２８

「結婚や出産せず」許されない・周囲に３人産むよう指導を。　中国、少子化対策に躍起　　【上海】中国の地方政府が、育児資金の融資や産休・育休制度の充実など出産奨励策を相次いで打ち出している。中国の昨年の出生率は、１９４９年の建国以来最低の数字を更新した。習近平（シージンピン）政権は少子化の食い止めに躍起になっている。　吉林省の共産党省委員会と省政府は２３日、省内で婚姻届を提出した夫婦に、育児に向けた資金として、銀行が２０万元（約３６０万円）を上限に融資するとの計画を発表した。現状で３人までの出産が認められる子供の人数が増えれば、それに応じて金利も引き下げる。中国メディアによると、党と政府主導の結婚や育児に関する融資は全国初という。　新華社電によると、上海や北京市、四川省などの２０余りの市・省・自治区は産休・育休期間の延長や育児助成金の支給を定めた関連条例を改正。男性の育休も７～３０日間設けられた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a5c24d7ee6cd5187cb99a3c06b11b2526c6d47e9

ーー記事ここまで

だから私は今この瞬間、中国から怒涛のように海外の企業及び資金が逃げているというこの表現は、本来ならばもっと早くもっと大きくやりたかったのだが、投入してしまった金額があまりにも大きく、なおかつ長期契約であったものだから、すぐにはできなかった。　おそらくこの人口のとてつもない減少に関しての西側の分析は、2008年9年10年の辺りで完了していた。

その時点で彼らは今後10年間15年間などをかけてバレないように、儲けながら資金を、全体ではだが多くを撤退させ、その上で他の地域に投資を振り分けるという風な長期戦略を立てていた。　これはブラジルのリオ五輪での展開、そしてそれに連動する南米地域各国家への様々な産業に対しての投資を見ると、おそらくそうであっただろうなと思われる。

リオ五輪の前ぐらいの時で中国に対する大きな経済的決定をしたのだと私は見ている。　ようやくそれが表に出てきたという言い方であろう。　中国はこれから断末魔の苦しみを味わう。　巨大な人口をベースとした、基本とした、国内統治、そして外交を彼らはやりすぎた。

支配層達は知っていた。　これから多くの庶民たちが、一般の人間が知っていくことによって、彼らの傲慢な態度行動からくるところにおける徹底的な追放が、相手にしないということが明確に始まることになる。

中華の終わりが始まる。　しかし生き残った人々が再び同じことの繰り返しをしようと言うのであれば、その意図を持っているのであれば、それは本当の終わりになる。　その概念を持って儒教圏域や、そして少数支配を完全に正当化する連中を観察計測していただきたいと私は思っている。

ーー記事ここから　読売　１２２８

国家統計局によると、人口１０００人当たりの出生数を示す出生率は昨年、４年連続の低下で８・５２となり、建国以来初めて１桁台となった。出産どころか婚姻登記人数も、７年連続の減少となった。２０２０年末の「単身・夫婦のみの世帯」の割合は全国で４９・５％を占め、大都市の北京や上海となるといずれも５８％を超えた。　党中央宣伝部傘下のネットメディア中国報道網は１１月、「党員が結婚、出産しないことは許されない」とする評論を掲載した。「年齢や健康上の理由で子供を作れない場合は、周囲に３人産むよう指導することもできる」とも主張。全国９５００万人超の党員を旗振り役に、出産奨励策を動かそうとしているようだ。　しかし、ネットでは「３人産むことが党員の評価基準になるのか」と批判も出ている。習政権は今年、産児制限で第３子の出産を解禁したが、最近の教育コスト高騰もあって、２人目すら望まない夫婦が多い。一連の出産奨励策に対しては「根本治療にならない」と、歓迎する声は少ない。

https://news.yahoo.co.jp/articles/a5c24d7ee6cd5187cb99a3c06b11b2526c6d47e9

ーー記事ここまで

最近の日本のマスコミというのは理解度のない人間が記事を書いているのがもろわかりだというのがよく出ている記事だ。　そして、これらのマスコミが人材難から本当の本当に在日韓国から中国人による外部下請け記者をたくさん抱えているというのも、恐らく本当なのだろうなあという。

記事の中で毎日の記者自身が、日本の防衛費上昇への理由を書いている。　「　中国は軍拡と威圧的な海洋活動を続け、北朝鮮は迎撃が難しい変則軌道の弾道ミサイル開発などを進めている。」　と、この様に自分で書いているくせに、軍事費の高騰は許さないとやる。　分裂病なのかと思う。

そして彼らは自分たちが中韓の犬であるというのを本当に隠していない。　自分たちが忠誠を誓う相手は日本国家ではなくて、日本国民ではなくて、中韓北朝鮮、そして地底政府などを含める奪い取る連中なのだというのを隠していない。　「　政府はまず具体的な脅威を見定め、明確な戦略を描かねばならない。そのうえで必要な装備や態勢を国民に説明する責務がある。」　と、こんなものすごいことを言っている。　これは早い話がこうだ。

購入予定の兵器、製造予定の新兵器関連、各種の兵器装備情報を国民に公開するという形で中韓様に流せ、と命令しているのであり、具体的な作戦名を含める戦術、作戦、これら各種を事前に中韓北朝鮮様に流せ、と命令しているのである。　日本のマスコミもここまで来たかとわたしはうなってしまった。　なんでこんな奴らに月給を与えてまで文章百姓をやらせてやらなければならないのか、という、これを強く思ったわけだ。

ーー記事ここから　毎日新聞　１２２８

来年度予算案の防衛費は、デジタル庁計上分を含めて5兆4005億円に上り、8年連続で過去最大を更新した。背景には、周辺国による軍事活動の活発化がある。中国は軍拡と威圧的な海洋活動を続け、北朝鮮は迎撃が難しい変則軌道の弾道ミサイル開発などを進めている。　防衛費はこれまで国内総生産（GDP）比でほぼ1％以内に抑えられてきた。今回は約0・96％になる見通しだ。ただ、防衛省は今年度補正予算分と合わせた総額が6兆1744億円になると説明している。前年度と比べて大幅増となり、GDP比は1・09％に達する。　4月の日米首脳会談で、政府は防衛力強化を約束し、自民党は衆院選で「2％以上を目標」と公約していた。規模の拡大を内外に印象付ける狙いが透けて見える。　「安全保障環境の悪化」という言葉を錦の御旗に、防衛費をなし崩しで膨らませることは許されない。政府はまず具体的な脅威を見定め、明確な戦略を描かねばならない。そのうえで必要な装備や態勢を国民に説明する責務がある。

https://mainichi.jp/articles/20211228/ddm/005/070/090000c

ーー記事ここまで

数日前に中国国内で彼らの高速鉄道の躍進を伝える記事が出た。　明らかに中国国民にむけての愛国プロパガンダ、そこからの現行の状況に対しての、経済崩壊序曲に対しての視線そらしが行われた。　だが中国高速鉄道はそもそも採算がとれていない。　彼らが国内で作り過ぎた鉄鋼を処分するために鉄道省の権益を強化するために無理矢理に現実化させたものであり、そして鉄道省は大きな意味では江沢民勢力の本丸である。　彼はここから出ている。　ついでに鉄道省という名前ではなかったかもしれないが、忘れたのでそれにしておく。

これらの累積赤字が理解の範囲を超えているという事は、やっぱり我々には知らされていない。

ーー記事ここから　サーチナ　２０１７年８月２５日

　続けて記事は、新幹線と中国高速鉄道には。日本企業が製造する「決して緩まないボルトとナット」が使用されていることを指摘。高速で走行する車両は激しい振動が生じるが、その振動でナットが緩んでしまえば重大な事故につながるため、緩まないボルトとナットが必要となるが、これは日本の企業しか作れないと指摘し、こうした製品こそ「研究熱心で、精一杯努力することを厭わず、他人が追いつけないところまでたどり着こうと努力する理念」を体現した存在であると紹介した。

http://news.searchina.net/id/1642633?page=1

ーー記事ここから　サーチナ　１２１３

中国が高速鉄道車両を製造するうえで今でも輸入に頼っているコア部品とは「ベアリング」だ。記事は、「ベアリングだけはスイスやドイツ、日本から輸入しており、海外メーカーに独占されているのが現状だ」と指摘した。しかも、これらの企業は中国からベアリング材料を安く購入し、加工してベアリングを製造してから高く中国に売りつけていると恨めしそうに伝えている。　特に、軸受鋼の純度はベアリングの寿命や品質に直接影響するが、この重要な材料も中国は輸入に頼っているという。それで、サプライチェーンの最も「川上」にある材料を外国が握っているため、ハイエンドなベアリングの製造技術を掌握できたとしても材料がないので、「ない袖は振れない」のが現状だと問題点を指摘した。

http://news.searchina.net/id/1704167?page=1

ーー記事ここまで

その素晴らしい高速鉄道なるものにしても、根幹部品は一切作れない。　ベアリングは工業品の最重要基軸部品だ。　ほかにもあるが。　合金・金型・ベアリング・エンジン・設計、この五つの全てをこなせる国は方指数えるほどしかない。　そして中国はこの５つが全てできていない。　二級品ならある。

中国鉄道網総延長距離世界一をうたうが、前述したが、作りすぎた鉄を無理矢理に消費するために鉄道網を延長したという経緯がある。　もちろん採算度外視だ。　需要があるから鉄道網を延長したのではない。　相当に無理なことをやった。　だから経営がそもそも最初から成り立っていない。　社会主義国家における経済とやらは、頭の中の理想を現実化さえすれば、それでいいという甘えがほぼすべての領域にある。　そしてそれは中国人なるものの生きざま、精神構造そのものとしてある。

彼らはまずウソから入る。　しかしその嘘を現実にしてしまえばそれはウソではなくなる。　だから構わない。　というこの基本構造を持つ。　我々とは違うところから開始している。　いずれにせよ、この高速鉄道のところがおかしくなっていくときに、習近平政権と江沢民勢力の権力闘争は次の段階に入ったのだとみていい。　しかしそこまでいけるかね、とは思うが。

ーー記事ここから　ライブドア　１２２７

　記事はまず、中国では高速鉄道建設の当初は外国の技術を導入するところから始まったが、現在では基幹技術を掌握して技術面での外国依存から脱却し、高速鉄道車両を国産化できるまでになり、さらには世界最大規模の高速鉄道網をも作り上げたと自画自賛した。　このような快挙を成し遂げることのできた理由として記事は、「高速鉄道の発展が経済成長に与える影響の大きさを認識していたこと」を挙げた。普通の鉄道と比べて建設コストがかかるので、西洋諸国はあまり積極的に高速鉄道網を広げようとしないが、中国は惜しまず投資したことで、高速鉄道沿線や周辺地域に大きな経済効果をもたらしたと分析している。

https://news.livedoor.com/article/detail/21422758/

ーー記事ここまで

東京博多間は１１７４キロだ。　自由席の新幹線の料金が２万２千円前後。　中国の北京から上海の距離が１３１８キロで、運賃は、二等席で７８０９円から９３７７円になる。　採算が全く取れていないというのが見える。　こうした路線がゴロゴロある。　というか、こうした路線しか存在していない。

中国はやはり最後まで資本主義を理解しなかった。　これからもしない。　彼らは人口圧力の名のもとに、自分の思う好き勝手なことをやることが中国には当然の権利として許されている。　それを妨害するもの、支援しないもの、これは人間ではない、という概念。　ここから全く動いていない。

彼らの不動産領域における情報発信をいちいち言っても仕方ない段階にきているが、いえることはもうどうにもならないということ。　そしてその根本原因は彼らのこの採算だとか合理だとかにおける概念の完全なる欠落と、そしてその代わりに居座っている、何の根拠もない自尊心の発露、自らを勝手に尊大な存在だと思い込める理解度の、演算能力の全く欠如、そこから導き出される問題解決能力がそもそも最初から全く存在していなかった、というそれ、になる。

これからますます実体経済と乖離した、数字のおもちゃのような発表が行われる。　しかしその背後で確実に進むのが、人口消滅とでもいえる動き。　今後１０年もしないで中国は日本以上の超少子高齢化の人口逆ピラミッド、人口オーナスの世界に移動する。　それに伴う社会保障費の増大という問題が必ず出る。　無視してもいいが、そうなると今度は各地方の戦区たちが、今度は本当に中号から分離独立をして、西側の資金を呼び込んで、自分だけは儲かろうという動きが発生する。

今の時点ですら、各地方における独立機運が高いというのを我々は知っておくべきだ。　上海の人間は公然と北京の漢族たちを嫌いだしている。　ま、これは話半分だとみているが。　いずれにしても中国はこれから内政に大変で、外交や冒険主義をやりたくてもそれができない。　国家を構成する人がいないからだ。　そして中国から人口を取ったら何が残るのか。　何も残らない。　本当になにもない。　なんの魅力もない地域だと今もばれているが、それが確定していく。　だれからも相手にされない地域になっていく。　自業自得だが。

だが今の中国の状態は、第一次世界大戦の時の東欧地域のそれに酷似している。　だから他人事で放置しておけばいいという言い方もできない。　そしてそんな流れの中だからこそ、中国のなかのエントロピーがおかしくなっているという言い方でもしておこうか、人心の荒廃と腐乱が起きている。　そしてそれに連動して各種の伝染病が拡大しているという言い方をする。

梅毒と狂犬病がものすごく増えている。　これらは勿論日本には伝わってこない。　

ーー記事ここから　日経　１２２８

欧州に原発回帰の動き　脱炭素・エネ安保で、日本は停滞　　欧州で再び原子力発電所を活用する動きが活発になっている。フランスや英国が主導する。電力の安定供給を保ちつつ気候変動対策を進める。欧州連合（EU）域外からの天然資源に依存しない、エネルギー安全保障の観点からも重視している。東日本大震災から10年を迎えた日本では原発に関する真正面の議論を避け、原発の位置づけは定まらないままだ。　EUのフォンデアライエン委員長は10月に「我々には安定的なエネルギー源であ

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR180F40Y1A211C2000000/

ーー記事ここまで

過渡期であろうが、しかし原発はこれから前に出てくる。　それはビルゲイツたちが開発している小型原発を販売する世界に移動したいからだ。　なのでこれらの記事における英仏の動きはやっぱり出来レースという風に見えないではない。　まあ、そうなのだろう。

わたしの生きている間にテスラの技術が公開される流れが出てくるとも思えない。　だからこの原子力、そして一旦は電気自動車とやらに世界は移動するが、すぐに内燃機関尊重の揺り戻しがくるだろう。　電気自動車オンリーの世界にはならない。　単純にコストが高いからだ。　すみわけになる。

わたしの生きている期間というのは、恐らくまったく新しい文明世界における過渡期の、中継ぎの世界だろうと捉えているので、いうほどの革新的な何かは出ないと思っている。　それでも少しぐらい何か出してくれよとも思うが。

直近においては、やっぱりあのワクチンに関連する毒素の解除の情報を待って、これを一気呵成に大規模構成として人類世界に拡散することだろうなあ、と個人的にはとらえているのだが、今のところそれらの情報伝達がない。　わたしは準備だけをしている。　いや、そんな大したものではないが。

　　わたしの中にある本当の本気を引き出せ

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終了

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